実業家のマイキー佐野氏が2026年の潮流を解説！『【第1章 成長とインフレ】アメリカ最強時代終了か。今年世界で何が起こるのか』

実業家のマイキー佐野氏が自身のYouTubeチャンネル「マイキーの非道徳な社会学」で、『【第1章 成長とインフレ】アメリカ最強時代終了か。今年世界で何が起こるのか【マイキー佐野 経済学】』と題した動画を公開した。世界の主要銀行やファンドが発表した数十から、数百本規模の年次レポートを横断的に分析した結果として、2026年の世界経済と市場の大枠を整理されている。

冒頭で佐野氏は、2026年の世界経済を、財政政策、金融政策、そしてAI投資が同時に作用し、構造的な逆風を押し戻しているという見立てた。一方で、その力関係は一方向ではなく、向かい風と追い風が拮抗する「綱引きの年」になると指摘する点が印象的である。

今回の分析は、特定の金融機関の見解をなぞるものではない。多数の銀行やファンドが示した予測を平均化し、「全体としてどのような見通しが多いのか」という傾向を示すことに重きが置かれている。意見が真逆に分かれている分野があることも前提にした上で、あくまで大枠の流れを捉える姿勢が強調されている。

2026年のメインテーマとして語られるのが、2025年まで続いた設備投資と政策主導のサイクルの延長である。多くの機関は、景気後退は回避され、成長が持続する局面にあると見ているという。その背景には、AI投資が次の段階に入り、インフラ構築や実体経済への波及が進むという見方がある。

一方で、リスク要因も明確に示される。関税や貿易摩擦が物価や供給面に影響を与える可能性、労働市場の変化による消費マインドの揺らぎ、そして資産価格が高水準にあることへの警戒感である。これらが同時に存在することで、2026年は安定一色ではなく、変動の大きい年になるとの見方が示される。

また、インフレについては「最悪期は通過した」とする意見が多い一方で、目標水準への回帰は想定よりも時間がかかるとの認識が共有されている。利下げ期待が過度に先行する状況への慎重な見方も紹介され、環境の変化を前提とした考え方が求められていることが伺える。2026年を考える際の前提条件を整理する内容であり、今後のテーマ別の議論を理解する土台となる構成で、世界経済の大きな方向感を把握したい層にとって、複数の論点を俯瞰する材料になる内容となっている。