国分太一、“人権救済”申し立ても日テレとの溝埋まらず…『TOKIO-BA』で起こっていた“異変”
10月23日、元TOKIOのメンバー・国分太一が番組降板をめぐる日本テレビの対応に問題があったとして、「人権救済申立書」を日本弁護士連合会（日弁連）に提出した。
4日間で4000人の署名
「国分さんは、日本テレビで行われた聴取の場で一定の事実を認めましたが、どの行為がコンプライアンス違反として扱われたのかの説明がなかったそうです。その後、国分さんにとっては対外的に説明する手段を奪われた状況が続き、謝る機会もない状態となっています。そのため、日弁連での精査を通じて、日本テレビと協議する場を求めているのでしょう」（スポーツ紙記者、以下同）
同日には、代理人弁護士が都内で会見を開き、申立書の提出に至った経緯や国分の近況について説明。改めて日テレ側との対話を求めたのだが……。
「27日の定例会見で、日本テレビの福田博之社長は“大変戸惑っている”とコメント。“一連の言動に不信感を感じざるを得ない現在のままでは、なかなか対話に応じることは難しいのかなと思っております”とも話しており、両者の関係がむしろ悪化しているようにも見えます」
国分と日テレの対立の裏で、福島県西郷村にあった屋外施設『TOKIO-BA（トキオバ）』の行く末も、注目を集めている。
2022年にオープンしたこの施設は、国分が社長を務め、地元住民との交流の場としても親しまれてきた。しかし、TOKIOの解散と『株式会社TOKIO』の廃業に伴い、今年7月に閉園・事業終了が伝えられた。跡地については売却や用途転換の可能性がささやかれている。
「TOKIO-BAの周辺にはメガソーラー施設が大量に建設されており、近隣住民は、TOKIO-BAの土地もメガソーラー施設に転用されてしまうのではないかと危惧しています」
こうした状況を憂い、地元では『TOKIO-BA 跡地を守る会』が発足。村議会への請願やオンライン署名で土地を公有化する活動を行っている。発起人の佐藤とみお氏に団体を立ち上げた理由を聞くと、
「TOKIO-BAには今でも感謝しています。福島県に地元の人だけでなく全国各地の人が来てくださり、たくさんの恩恵を受けました。そこが今、売却の危機にあり、8万平方メートルの自然が失われてしまうかもしれないことに危機感を感じたのです。これまで受けた恩を返すときなのではないかと思い、発起人として想う会を立ち上げました」
人権救済申し立てのニュースが報じられたことで、活動に“異変”があったという。
「ニュースが出た10月23日から27日までの4日間で、署名が4000人ほど増えました。活動に参加したいと話す人の中には、“インスタグラムを見て感動した。福岡に住んでいるので直接の参加は難しいが、寄付という形でお手伝いができれば”と連絡をくれる人もいて、うれしいかぎりですね」（佐藤さん）
力になりたいと思うファンは多く、「国分さんのおかげで、TOKIO-BAを知れた」「これからも頑張ってほしい」といった応援メッセージが、続々と団体に寄せられているそうだ。
国分が愛した“第2の故郷”は、地元住民が望む形で再生することができるのだろうか。
