「遠くの戦争は買い」田端信太郎氏が断言、トランプのベネズエラ攻撃で株価が爆アゲする本当の理由

投資家の田端信太郎氏が、自身のYouTubeチャンネル「田端大学　投資学部」で「トランプのベネズエラ攻撃で日米株=爆アゲ！『遠くの戦争が買い』な理由を解説します。」と題した動画を公開。地政学リスクが必ずしも株価下落に繋がるわけではないとし、相場の格言である「遠くの戦争は買い」の真意を説いた。

動画の冒頭、田端氏は米軍によるベネズエラ大統領の拘束という実際のニュースを題材に、なぜこのような地政学リスクが株価上昇に結びつくのかという問いを立てる。同氏は「国際法的に良いか悪いか、道徳論は全部脇に置きます」と前置きし、投資家はあくまで市場への影響という観点から事象を冷静に分析すべきだとのスタンスを明確にした。

田端氏は「遠くの戦争は買い」という格言について、「株は不確実性を嫌う」という市場心理が背景にあると解説。湾岸戦争を例に挙げ、戦争が起こるかもしれないという憶測が飛び交う時期は株価が下落するが、実際に開戦すると「材料出尽くし」となり、むしろ株価は上昇する傾向にあると指摘した。今回のベネズエラ攻撃も、アメリカが世界の警察として機能するという「不確実性が一つ解消された」と市場が判断し、買い材料になったとの見方を示した。

さらに、戦争が「究極の公共事業」としての一面を持つことも解説。湾岸戦争では、ピンポイント爆撃などのハイテク兵器が実戦で使われたことでアメリカの技術力が誇示され、関連するハイテク企業の株価を押し上げたという。今回の事案は、台湾有事を画策する中国に対する「やる時はやるぞ」というアメリカの強力な牽制メッセージにもなり、結果として東アジア情勢の安定化につながると市場が捉えた可能性にも言及した。

最後に田端氏は、多くの人がパニックになるような局面こそ投資のチャンスだと強調。「ただただ大変だ、悲しいと心を痛めるより、儲けて寄付でもした方がよっぽど生産性がある」と語り、感情に流されず冷静に市場を分析する重要性を訴えた。