実業家のマイキー佐野氏が警鐘！『実は限界直近か。世界的な投資家からAIと半導体株が投資市場で危険と予測される理由とは』

『実は限界直近か。世界的な投資家からAIと半導体株が投資市場で危険と予測される理由とは』と題した動画で、実業家のマイキー佐野氏がAI業界と半導体株、そしてデータセンターを巡る現在地を鋭く読み解いた。

佐野氏は冒頭から「AI関連の需要予測で最も重要なのはTSMCの決算と予想だ」と断言した。同社の10月売上高は前年同期比16.9%増だが、2024年2月以降では最小の伸び率である。世界中で数千億ドル規模の投資計画が進む中での成長率鈍化は、短期的な過熱感を映し出す兆候だと述べる。TSMCは売上をセグメント別に開示しており、AI、スマートフォン、自動車といった業界ごとの需給を推測しやすい点を強調した。

次いで焦点を当てたのが、リーマンショック時にCDSで巨利を得たマイケル・バリー氏の動きである。バリー氏は「AIバブルは何がバブルなのか明確でない」と発信し、Palantirに対して弱気な見解を繰り返した。プットオプションを購入したと報じられ、この売買は規制当局への提出書類にも記載されたが、提出書類にはロングポジションのみが報告されるため、実際のリスク志向や戦略は見えづらい状態である。

一方、大手企業はなお設備投資を拡大する構えを見せる。だが佐野氏は「データセンターは建築されても中身が空っぽの状態がかなり多く増えている」と指摘する。建物は完成しても、実際の稼働には半導体の確保だけでは不十分で、電力と水という資源の確保が不可欠だと語った。

カリフォルニア南部を中心に、こうした「空箱」現象が顕在化している。大手事業者ですら、地元電力会社の供給能力不足でプロジェクトが停滞する事例が見られる。通常、フル装備で1MWあたり約1,330万ドルの建設費がかかり、重要地域ではさらに高騰する。電力アクセスの制約要因としては、規制問題、インフラの老朽化、送電線建設の遅れ、データセンターの供給上限といった複数の要素が絡み合う。

水資源の確保も深刻な課題である。データセンターの冷却には水冷式システムが必要で、カリフォルニア南部では水不足が常態化している。歴史的な水配分制度が水利用を左右し、新規データセンターの稼働には地域社会との調整や規制対応が避けられない。

佐野氏は「資源を見ろ、TSMCの決算を見ろ。この2軸がデータセンターやAI業界を読む決め手になる」と総括した。今回の動向は、AI関連の投資判断を検討する上で実態と計画の乖離を示す重要な材料となるだろう。