実業家のマイキー佐野氏が銀行収益の裏側を解説！『米国大手6銀行の収益構造を徹底分析。トランプ政権が引き金引いた金融バブルの正体について解説』

実業家のマイキー佐野氏が、自身のYouTubeチャンネル「マイキーの非道徳な社会学」で「米国大手6銀行の収益構造を徹底分析。トランプ政権が引き金引いた金融バブルの正体について解説【マイキー佐野 経済学】」と題した動画を公開。2026年の金融市場に対する金融業界の強気な見方の背景を解説した。

佐野氏によると、金融業界が2026年を楽観視する背景には、記録的な好調を迎えた2025年の存在があるという。氏は「2025年がイケイケすぎた年だった」と述べ、その勢いが翌年も続くと見ている。大企業による大型取引の活発化、企業や個人の借入増加、富裕層の消費・投資の拡大がこの好況を支えていると分析した。

さらに、この強気見通しの大きな要因として、トランプ政権による銀行規制の緩和が挙げられる。佐野氏は、リーマンショック後に強化された自己資本比率の規制が緩和される可能性に言及。これにより、JPモルガンやシティバンクといった大手銀行は、これまで固定されていた巨額の資金を自由に動かせるようになり、国債の売買などが活発化するという。この規制緩和だけで、大手銀行全体で数千億ドル以上の資金が市場に解放されると指摘した。

また、2026年は大型スタートアップの上場が期待されており、投資銀行にとっては莫大な手数料収入が見込める絶好の機会となる。これに加え、富裕層向けのプライベートバンキング部門も過去最高の収益を上げると予測されている。

一方で、トランプ政権による関税政策や地政学的な問題は、市場に大きな不確実性をもたらす。しかし佐野氏は、「こういう不確実性が高まると、銀行のトレーダーにとってはかなり稼ぎ時になる」と逆説的な視点を提示する。市場が不安定になると、投資家はリスクを回避するためにポートフォリオの組み換えを頻繁に行う。その結果、取引が増え、銀行の手数料収入が増加するという仕組みだ。

ただし、佐野氏は、金融機関が発表する強気なレポートなどは、一般の個人投資家ではなく、巨額の資金を動かす大手投資家や法人向けに作られていると解説する点を押さえておきたい。そして、金融機関にとって2026年は、規制緩和による資金の解放、IPOラッシュ、そして市場の不確実性さえも利益に変えることができる「稼ぎ時」であるとの見方を示し、動画を締めくくった。