実業家のマイキー佐野氏が総括！『アンチの皆さん息してますか?トランプVS経済学者の勝敗結果を報告します』

実業家のマイキー佐野氏が、YouTubeチャンネル「マイキーの非道徳な社会学」で『アンチの皆さん息してますか?トランプVS経済学者の勝敗結果を報告します【マイキー佐野 経済学】』と題した動画を公開し、2025年のアメリカ経済を総括した。動画では、トランプ前大統領の楽観的な経済政策論と、それに対する経済学者たちの悲観論がどのような結果を招いたのか、複数の指標を基に検証が行われている。

トランプ氏は、関税政策によって製造業が復活し中流階級の雇用が回復すると主張していた。一方、経済学者やアナリストは、関税がGDPを押し下げ景気後退を引き起こすと警告していた。

佐野氏はまず雇用動向に注目し、非農業部門の雇用者数データを提示した。トランプ氏が公約していた雇用創出には至らなかったが、経済学者が懸念したほどの落ち込みも見られず、実際には中間的な推移を示したとする。次にインフレについては、関税による価格上昇が生じたものの、インフレ率は3%前後に留まったと説明。企業がサプライチェーンやバリューチェーンの見直しを行い、価格転嫁の影響を抑える対応を取ったことがその要因だと分析している。

経済成長に関しては、関税政策が成長を鈍化させた側面がある一方で、2年ぶりに高い成長率を記録した四半期も存在したという。佐野氏はその背景に、2025年のAIブームがあったと指摘。AI関連の支出がGDPを押し上げたことで、関税によるマイナス影響が相殺されたとの見方も示した。

製造業の国内回帰については、経済学者の懸念が的中した形となった。例として挙げられたiPhoneの国内生産は現実的に難しく、企業の投資や雇用計画と実態との間には大きな乖離が見られたとする。また、貿易収支に関しては、トランプ氏と経済学者の論点自体がずれていたと佐野氏は指摘。トランプ氏は赤字削減を強調したが、経済学者は貿易収支を構造的な問題として捉えており、議論の前提が異なっていたと論じた。

動画の結論として、佐野氏はトランプ氏の楽観論も経済学者の悲観論も「だいたい当たらなかった」と総括している。企業の柔軟な対応やAIブームといった予測外の要素が複雑に絡み合った結果、どちらのシナリオとも異なる着地点に至ったのが2025年の実態であったと語った。経済予測の困難さを実例とともに示す内容である。