なぜ日本の社員は勉強しない？98％が自己研鑽するアジアの「意外な国」とは？
日本企業の人事制度が、いま世界基準から大きく遅れをとっている。投資、給与、出世などのデータを国際比較していくと、アメリカや中国はおろか、東南アジア諸国にまで追い抜かれていることがわかったのだ。日本の人事制度が抱える病理とは？※本稿は、人事コンサルタントの藤間美樹『経営に参画する世界基準の人事「戦略人事」が組織を根本から強くする』（現代書林）の一部を抜粋・編集したものです。
日本企業の人財投資は
アメリカの20分の1
日本企業の現状についてデータを参考に考えていきましょう。
まず、企業がどれだけ人財に投資しているかというデータです。日本企業はOJT以外の人財投資（GDP比）は諸外国と比べて最も低く、トップのアメリカのわずか20分の1にすぎません。しかも、年代を追って低下傾向にあります。
私は武田薬品に11年在籍しましたが、経営陣が外国人になってからは人財への投資は20倍どころか100倍にも増えたのではないかという印象です。
海外の企業は日本のように階層別研修をみんなに平等に行うというものではなく、将来の幹部候補生に集中してお金を注ぎ込みます。
それも、どこかの講師を呼んでの研修ではなく、オックスフォードやケンブリッジなど超一流の大学院に1週間送り込むなど、それらの大学とタイアップして1年間の育成プログラムを作るほか、1つのプロジェクトに億単位のお金を投入しています。
