【米国株まとめ】投資金額が70%減少？「嵐の翌朝」の相場と今後の行方

資産運用アドバイザーのガーコ氏が、YouTubeチャンネル「ガーコちゃんねる」で「米国株、投資金額が70%も減少。なぜ？」と題した動画を公開した。動画では、中東情勢に振り回された1週間の相場を振り返りつつ、S&P500の7日連続上昇などの記録的な動きと、個人投資家の動向について解説している。

今週の米国株は、イランとイスラエルを巡る中東情勢によりジェットコースターのような相場展開を見せた。月曜の停戦案報道による上昇から始まり、火曜にはイランの拒否姿勢で下落。しかし水曜には、トランプ大統領の攻撃停止に関する投稿とイランのホルムズ海峡の安全通過許可により、S&P500はプラス2.51%、ダウはプラス1,325ポイントの上昇を記録した。これに伴い原油価格が下落し、航空株などの恩恵を受ける銘柄が大きく上昇した。

また、米国の3月のCPI（消費者物価指数）についても言及。全体では前月比プラス0.9%と大きく上昇したものの、食品とエネルギーを除いたインフレ率はプラス0.2%と予想を下回った。ガーコはこれを「原油が暴れているだけで、アメリカの経済そのもののインフレは落ち着いてきている」と分析している。さらに、S&P500が7日連続で上昇したことについて、過去20回中95%の確率でその年がプラスで終わっているというポジティブなアノマリーを紹介した。

日本株においても、日経平均が水曜日にプラス2,878円と歴史上3番目の上げ幅を記録。外国人投資家が2.96兆円を買い越したことが要因として挙げられた。一方で、個人投資家の動向については、米国で個人の買い金額が1月のピークから70%減少していると指摘。恐怖のピークで個人が売り、プロや外国人投資家が買っている現状を浮き彫りにした。

ガーコ氏は今週の相場を「嵐の翌朝」と表現し、「誰かの予想に賭けるのではなく、歴史とデータに基づいて淡々と継続する」ことの重要性を説いた。相場の変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続ける姿勢が、今後の資産形成において大きな鍵となりそうだ。