一方で「人材改革の障壁となる」のは、回答者のほぼ半数（日本52%、グローバル49%）が「研修プログラムへの多額の投資」と回答している。また、失業への恐怖心（日本48%、グローバル46%）や、機械との協働や自律型物流の調整といった新たな役割への抵抗感（日本34%、グローバル38%）も挙げられている。

中国の工場責任者にとって、高額な研修への投資は特に大きな懸念材料（62%）だという。失業への恐怖はインドで最も顕著であり（70%）、役割の増加に対する抵抗はイタリアが最も深刻（66%）としている。

また、51%の工場責任者がAIに関するスキルや資格を持つ専門家の不足を懸念。これはインドと日本で最も顕著で（両国とも67%）、中国ではさほどでもなく40%と、比較的低い結果となった。

●眼前のデジタル化対応に追われ未来への対策は不十分

大多数の工場責任者は、眼前のデジタル化対策に注力している。
最も優先度が高いのはサイバーセキュリティ（グローバル77%）であり、次いで製造実行システム（MES）の実装（70%）、クラウドプラットフォームの実装（67%）と続く。
日本におけるトップ3の優先事項は、サイバーセキュリティ（95%）、5G（94%）、産業用IoT（94%）となっている。

日本と中国以外では、産業用IoTおよび機械や製品のデジタルツインは、優先するテクノロジー トップ5に入っていません。レポートによると、これらのテクノロジーは工場のデジタル基盤構築に不可欠であり、懸念すべき状況としている。

アクセンチュアの最新調査レポート「（ものづくりの未来に向けた変革を再考する（Rethinking the course to manufacturing’s future）」は下記のURLで紹介され、「レポート全文」（英語）もダウンロードできる。（冒頭の画像提供:アクセンチュア）
https://www.accenture.com/jp-ja/insights/industrial/future-of-manufacturing