着用済み衣装の集団返品に店主困惑、「中止になった」と主張も動画でモロバレ―中国
中国のオンラインショップで中学生用の衣装を購入した保護者らが、着用後に相次いで返品する騒動があった。保護者らは「行事が中止になった」などと主張したが、学校がSNSで公開した動画で実際に開催されていたことがモロバレ状態だった。中国メディアの瀟湘晨報が13日に報じた。
中国のECサイト・淘宝（タオバオ）で衣装販売店を経営する徐（シュー）さんによると、4月1〜2日に陝西省商洛市から同じ女子用衣装への注文が20件相次いだ。しかしその後、さまざまな理由で返品が相次ぎ、その数は10件を超えているという。
徐さんは、衣装がオリジナルであることや注文情報から、購入したのは陝西省商洛市丹鳳県の中学校の生徒であることを特定した。同校ではこのほど「2026年校内体育文化芸術祭」が開催されており、SNS上では生徒たちが徐さんのショップで販売された衣装を着てリハーサルおよび本番を行っている映像が確認された。
ある保護者は淘宝上でのやり取りで返品理由について「子どもが使わなかった。悪天候のためイベントが中止になった」と説明していた。しかし、徐さんが学校のSNSの動画を「証拠」として送ったところ、その保護者は「うちの子は（衣装を）気に入っていないから」などと主張し始めたという。
また、11日に連絡が取れた別の保護者は「衣装に変更があったため返品したい」と説明、徐さんが「すでに着用して本番やリハーサルを行った映像を確認していますが？」と伝えると、相手は「毛玉などがあった。品質に問題がある」などと主張を一転させた。徐さんが「品質に問題があるなら受け取り後すぐに返品手続きをすべき」と伝えると、相手は「じゃあプラットフォームに言う」と一方的に電話を切ったという。
12日には、返品された一部の商品が戻ってきた。徐さんはそれらを開封する様子をワンカットで撮影しており、衣装の袖口や裾に汚れがあるなど、明らかに使用された跡が確認された。
学校の担当者は「状況は把握している」としつつ、「衣装の購入は保護者が自主的に行ったものであり、学校や教師が一括して手配したものではない。クラス数も多いため学校として介入することは難しい」と述べた。淘宝のホットラインは「すでに該当する注文情報を確認している。具体的な状況や要望を把握した上で、できるだけ早く対応策を提示する」と説明した。
中国では過去にも同様の事例が起きているが、背景にあるのは「購入から7日間は理由なく返品できる」という規定だ。北京市中聞弁護士事務所の王維維（ワン・ウェイウェイ）氏は「消費者権益保護法第25条の規定に基づき、ネット通販で購入した衣類は『7日間理由不要返品』の対象となるが、その適用条件として、本体や付属品、タグなどがそろった『完全品』であることが求められる」と指摘した。
そして、「適度な試着等は消費者の正当な権利として認められるが、一部にはこのルールを乱用する人もいる」と指摘。「ネットで購入した衣類について、タグを外した場合、あるいはタグが付いたままであっても実際に着用され、汚れが生じたり再販基準を満たさなくなったりした場合は『完全品』には該当せず、販売業者は返品を拒否することができる」と解説した。（翻訳・編集/北田）
