現在は農作業向けが売れている。農家は後継者問題が深刻なこともあり、「自分の身体を自分で守る意識が高い」（松島課長代理）。介護施設では従業員の腰痛離職を減らすために事業者が購入するが、農家は利用者自身が購入していく。

最適な使い方を現場で指導
　日本の腰痛生涯有病率は８３％と高く、サポートウエアは作業服と同じくらいの数が売れてもいいはずだ。作業服メーカーの旭蝶繊維（広島県府中市）は早稲田大学と開発したサポートウエアを販売する。

　腰に加え上腕もサポートし、３割程度の筋負荷軽減効果を確認した。価格は３万９０００円。早大の田中英一郎教授は「上腕二頭筋の負荷を三頭筋へ、背筋の負荷を腹筋へと回す」と補助原理を説明する。「女性は二の腕が締まり、男性はおなかが引っ込む」という。

　旭蝶繊維は同ウエアを１月に発売し、現場に出向いて使い方を指導してきた。児玉賢士社長は「使っているうちに、だんだんキツく締めたくなってしまう。本来は１５―２０％の負荷軽減で、長時間身につける使い方をしてほしい」という。ユーザーが締めすぎる前提で縫製法や生地を選ぶ。

介護・農業でノウハウ蓄積
　パワーアシストスーツは低廉化し、サポートウエアもメーカーが増えている。これまでは開発者がユーザーの現場作業を分析し、補助力や作業性などを考えてきた。だが現場は多様で、持ち上げ動作以外の作業が導入を阻んできた。一つのアシストスーツで全ての動作を支援できることはなく、人体に出せない力が要る仕事はスーツで補うよりも機械に任せた方が安全だといえる。

　これからはユーザー側から現場や作業内容に応じて製品の補助力や重量、価格を選べるようになる。そして初期に導入した介護や農業などのユーザーは補助の限界を知り、スーツに合わせた身体の使い方などのノウハウを蓄積しつつある。各メーカーの販売代理店施策はバラバラだが、売り方次第ではマーケットが急速に立ち上がる可能性がある。