山形大、試作設備で大手メーカー魅了
　分野特化の拠点構築に１０年をかけ、ＯＩ機構につなげた地方大学の星は山形大学だ。当初の強みは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）くらいだった。しかし今は有機エレクトロニクス材料―プロセス―デバイス―製品―システムと、川上から川下までカバーする“有機材料システム”に広げている。

　学内資金の集中投下に始まり、いくつもの国の補助事業の採択、これを活用した施設や設備、同分野の研究者１５０人体制と進めてきた。プロセス評価やデバイス試作の設備を有する同大は、これらを持たない大手材料メーカーを引き付ける。

　この結果、年間の産学共同研究費は約９億円、うち９割を同分野で稼ぐ。２億円程度が多い他の地方国立大に差をつけ、ランキングで同大は研究大学グループのすぐ後に付ける。

　同大のＯＩ機構「オープンイノベーション推進本部」で強化を図るテーマはインクジェットプリンター、３Ｄプリンター、印刷エレクトロニクスなど。統括ＣＭには、２２社を相手に年７０００万円の資金を獲得する酒井真理同大インクジェット開発センター長が就いた。セイコーエプソン、東京大学での大型研究プロジェクトや国内外企業との事業開発で経験が豊富だ。

　さらに事業ＣＭも、コニカミノルタやパイオニアの出身者でそろえた。

　同大の高橋辰宏有機エレクトロニクスイノベーションセンター長は「博士研究員を雇用して取り組む競争領域は、基礎研究重視の研究大学ではない本学にぴったりだ」と力説する。論文重視の研究大学では難しい、教員評価における特許出願や事業化実績の活用も手がけている。人事給与マネジメントに関わる部分だ。大学の個性を生かした産学連携、そして大学改革に期待が集まりそうだ。

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