中国のSNSで「くまのプーさん」に触れるとすぐに削除される。習近平国家主席に似ているとネット上で話題になったからだ。中国ではこうした書き込みを200万人以上の「サイバー監視員」がチェックしているという。ジャーナリストのマーティン・ファクラー氏が解説する――。

※本稿は、マーティン・ファクラー『フェイクニュース時代を生き抜く データ・リテラシー』(光文社新書)の一部を再編集したものです。

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■キーワードはすべて「金盾」が監視している

中国共産党が一党独裁体制を敷く中国本土では、サイバー・セキュリティや検閲が徹底的に行なわれている。グーグルやツイッター、フェイスブック、ユーチューブ、LINEなど自由主義陣営が作ったサービスは中国では基本的に使えない。中国でネットを自由に使いたければ、VPN(Virtual Private Network)サーバーを経由してネットにアクセスするといった裏技が必要だ。

かわりに中国では、国内のIT企業が作った検索サービス「百度」(バイドゥ)や、「微博」(ウェイボー)、「微信」(ウィーチャット)といったSNSを使わなければならない。これらのサービスで交わされるキーワードやメッセージ、動画は、「金盾」(Great Firewall=グレート・ファイアウォール)と呼ばれるシステムによってすべて監視されている。有名な禁句は「くまのプーさん」だ。

13年3月に習近平が国家主席に就任すると、外見が「くまのプーさん」に似ていることが中国のネット上で話題になった。それ以来、中国で「プーさん」に触れるのはタブーとされている。「プーさん」の映像や写真が投稿された瞬間、SNSの運営会社はただちに削除しなければならない。だから中国国内では、いくら検索をかけてもネット上で「プーさん」を見ることができない。

■「終身制」という言葉も使えない

習体制に批判的な人は、動物のクマの話をしているフリをしたり、言葉を換えて風刺表現を試みる。しかしイタチごっこのように、当局は「このシンボルはこういう意味があるのか、では国内での使用を禁止しよう」というふうに情報を常にアップデートして、検閲を強める。

18年3月、中国は憲法を改正して国家主席の任期(2期10年)を廃止した。これにより習主席は生きている限りその座に就くことが可能になったため、中国のSNSでは「終身制」という言葉を使った投稿まで禁止されている。一党独裁体制に異を唱える意見は、中国ではまったく口にすることが許されない。ソーシャル・メディアでの言論の自由がないのだ。

■現在の中国で「K-POP」が流行らない原因

それは中国を訪れる人も例外ではない。たとえばK-POPのアーティストが中国に行ってコンサートを開くとしよう。主催者は、アーティストがどの曲をどういう順番で歌うか、当局にすべて事前に報告する義務がある。報告したものと違う曲を歌ったり、別の内容の言葉をステージの上で話すと、韓国のスターによる公演そのものが要注意と見なされる。政治的な発言はもちろん、予定されていない内容をアドリブで口にすることも許されないのだ。

中国国内をあちこち巡回しながら、コンサートを10回開くとしよう。1回2回のコンサートだけでなく、すべての公演が当局のチェックを受ける。中国のルールに従わなければ、コンサートを自由に開くことすらできない。それが中国の断固たる態度だ。

かたや韓国は自由な国だから、韓流スターはそうした中国のやり方に反発する。実際、過去に事前に伝えていなかった曲を歌ったグループがいたため、現在の中国ではK-POPはほとんど流通していない。自由主義国家では当たり前のことが、あの国では厳禁なのだ。

■「サイバー監視員」に話を聞いた

13年、中国共産党中央宣伝部(China’s propaganda department)の責任者が、にわかには信じがたい数字を発表した。北京だけで、なんと200万人以上もの監視員が「微博」などのSNSやネット上の書きこみをチェックしているというのだ。もちろん人口14億人の国だけに検閲のための人員がこれだけいても不思議ではないが、驚くべき数だ。

NYタイムズは、そのうちの1人にインタビューすることに成功した(19年1月2日“Learning China’s Forbidden History, So They Can Censor It”)。その人は、北京にあるBeyondsoft(博彦科技)というIT企業でパートタイマーとして働いている。Beyondsoftは中国政府の下請けとして仕事をする検閲専門会社だ。

検閲の従事者たちは、職場に自分のスマートフォンをもちこむことが禁止される。入り口を通るとロッカーがあり、私物はそこにしまわなければならない。スマートフォンのカメラ機能で、内部の写真を撮られることを阻止するためだ。中で何が行なわれているのか、写真や動画による情報は外部に漏れない。まるで病原菌やウイルスの流出を防ぐように慎重に情報保全に努める。

今の若い世代には、1989年6月4日に起きた天安門事件についてまったく知らない人もいる。「天安門」「六四」といったキーワードが要注意であることなどを研修で学びながら、人海戦術によってどんどん検閲を進めていく。勤務時間は1日6時間あり、1カ月350ドル(3万8000円)から500ドル(5万4700円)の賃金が支払われるそうだ。

■使用が許されないワードは「10万個」

シフトは交替制で途切れなく組まれ、ネット上は常に監視されている。問題がある書きこみを見つけたときには、アプリやソーシャル・メディアを運営しているアリババ(Alibaba=阿里巴巴)やテンセント(Tencent=騰訊)といった会社に通報する。通報を受けた運営会社は、1時間以内に削除しなければならない。削除が遅れて書きこみが野放しにされると、当局から処罰を受ける。

Beyondsoftはデータベースを作って運営している。同社のウェブサイトによると、使用が許されないNGワードは10万個もある。さらに別の300万個の言葉について、「もしかしたら変な意味があるかもしれない」と目を光らせている。たとえば「クマさん」とか「クマ」だ。単に動物のクマを指しているだけかもしれないが、使い方によっては先に触れたような政治的意味をもたせることもできる。疑いの目をもって、あやしい言葉を見つけ次第、要注意リストのデータベースに加えているのだ。ポルノや売春、ギャンブルやナイフ(武器)に関連する投稿もチェックされる。

さすがに人間の目でこれだけ膨大な情報をすべてチェックすることはできない。だから、コンピュータソフトやAIを駆使して、キーワードやシンボル、問題になりそうな画像や動画を探していく。

■セレブ生活を送る元首相の娘もNGワード

中国では毎日8億人もの人々がインターネットを使っている。日々とてつもない数の投稿がなされ、膨大な情報が流れるため、検閲の仕事に終わりはない。

彼らは中国国内のみならず、海外で中国共産党を批判しているサイトも常にチェックする。中国政府にとって都合の悪いキーワードをどんどんピックアップして、リストに加えていく。

たとえば中国の元首相である李鵬(Li Peng)の娘・李小琳(Li Xiaolin)の名前は、当局に批判的な海外のサイトで頻繁に登場する。実業家である彼女は、ド派手なファッションに身を包んで贅沢三昧の生活を送り、やりたい放題に浪費していることで有名だ。

海外で彼女の名前が批判的な文脈で使用されていることがわかると、中国国内でも「李小琳」とか“Li Xiaolin”といった固有名詞を検索していく。その名前と一緒に出てくるイメージやシンボル、写真や画像も細かくチェックする。彼らはそうやって着々と作業を進めていくのだ。

■国家ぐるみで進める「21世紀版全体主義」

マーティン・ファクラー『フェイクニュース時代を生き抜く データ・リテラシー』(光文社)

18年4月、中国政府に属する国家新聞出版広電総局が、ByteDance(バイトダンス)という国内の会社にショートムービーの共有サービスTikTok(ティックトック)を閉鎖するよう命令した。TikTokはアメリカや日本でも若者を中心に人気があり、中国では「内涵段子」(Neihan Duanzi)という名前のアプリが使われている。そうした人気アプリも政府が全部検閲をかけていて、下手をすると潰されてしまうのだ。

バイトダンスのようなプラットフォーム運営会社というのは、スマートフォンはじめモバイル端末を活用した新しいビジネスを生み出し、中国国外にもSNSやアプリの普及を目指す。いかにも今の新興企業特有の展開をしているが、その裏では旧ソビエト連邦や毛沢東時代の中国と同じ検閲が粛々と行なわれている。言論の自由や表現の自由は認められない。文化大革命時代の残滓と、21世紀的なITベンチャーの両方が混在しているのは興味深い。中国は今、「21世紀版全体主義」を国家を挙げて進めているのだ。

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マーティン・ファクラー元ニューヨーク・タイムズ 東京支局長
アメリカ合衆国ジョージア州出身。ダートマス大学卒業後の1991年、東京大学大学院に留学。帰国後、イリノイ大学、カリフォルニア大学バークレー校で修士号取得。96年よりブルームバーグ東京支局を経て、AP通信社ニューヨーク本社、東京支局、北京支局、上海支局で記者として活躍。2003年よりウォール・ストリート・ジャーナル東京支局特派員。05年よりニューヨーク・タイムズ東京支局記者となり、09〜15年に支局長を務める。現在はフリージャーナリストとして日本を拠点に活動。著書は『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』(双葉新書)、『米国人ジャーナリストだから見抜けた日本の国難』(SB新書)など。ツイッター(@martfack)でも積極的に発言。
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(元ニューヨーク・タイムズ 東京支局長 マーティン・ファクラー)