「早慶ダブル合格なら早稲田に行く」慶應ネットワークの恩恵は最初だけ「早稲田一強時代へ」

　私立大学の難関とされる早稲田と慶應。野球やラグビーといったスポーツの対抗戦だけでなく、入学難易度でも長くライバル関係が続いているが、ここにきてちょっと変化が起きている。教育事情に詳しい経済誌プレジデントの元編集長で作家の小倉健一氏は「早慶ダブル合格なら早稲田に行く学生が増えている」と語る。なぜなのか。小倉氏が詳しく解説していくーー。

慶應に入学するメリット「三田会」

　早稲田大学や慶應義塾大学のようなエリート大学の価値は、卒業後のキャリアに与える影響によって測ることができる。卒業生ネットワークの強さは、労働市場での成功に直結する要素であり、学問的な評価や偏差値以上に重要な要素となる。慶應義塾大学と早稲田大学の両方に合格した場合、どちらを選ぶべきかを述べたい。

　こうした卒業生ネットワークについての大掛かりな調査がある。『エリート大学における卒業生の就職ネットワークとアファーマティブ・アクションの有効性』（2022年、ドイツ労働経済研究所）だ。

　この研究は、1995～2011年のUERJ（ブラジルのリオデジャネイロ州立大学）の入試データ（試験スコア、合否、学科選択、学生属性）をもとに、卒業生たちの労働状況を追ったものだ。

　研究では、卒業生ネットワークが初期キャリアにおいて強い影響を持つことが示された。特定の大学の出身者が多く在籍する企業に就職する可能性が高まり、高賃金の職場へのアクセスが向上する。

　慶應義塾大学の卒業生ネットワークは、日本国内でも屈指の規模を誇る。メガバンク、総合商社、大手メーカー、政府機関、スタートアップ業界など、多様な分野に広がっている。三田会と呼ばれる卒業生組織の結束が強く、仕事の紹介やリファラル採用の機会が豊富である。特に、採用担当者が同窓の出身者に対して信頼を持つことが多く、これが就職活動の際に強力な武器となる。

　しかし、卒業生ネットワークの強さは永続するものではない。研究の結論でも、卒業生ネットワークにアクセスできた学生は、初期キャリアでは収益の向上を享受できたが、長期的にはネットワークの影響が減少し、収益の優位性も消失した。企業の内部では、昇進の際に新たな評価基準が適用され、学歴よりも個人の能力や実績が重視されるようになる。

早稲田の入試改革がもたらした影響

　慶應義塾大学のネットワークも、初期キャリアにおいては強いが、昇進やキャリアの中盤以降は影響力が低下することが推測される。同窓生の存在が強みとなる期間は限られており、その後は自力での競争が避けられない。そこで問われるのは、実力であり、多くの場合、論理的な思考能力、つまり基本的な数学力が問われるケースが増えそうだ。

　近年高い評価を得ている早稲田大学の入試改革は、単なる偏差値向上にとどまらず、学生の学力構成や学習意欲の変化をもたらしている。一般選抜の割合が減少し、推薦やAO入試の枠が拡大したことで、受験生の多様性が増した。

　政治経済学部で共通テスト導入や数学必須化を実施し、出題形式と範囲を大幅に変更した。この改革により、知識偏重の選抜から幅広い学力を持つ学生を対象とした入試へと進化した。特に、東京大学や一橋大学志望の国立大併願者をターゲットとする制度が実現した。結果として、偏差値を維持しながら受験生層の質的向上に成功し、多様な学生の確保を達成している。

文理横断教育を推進する方向に

　入試制度の改革は、偏差値だけでは測れない学生の質的向上を目的としている。かつては英語・国語・地歴・公民の暗記型学習で合格可能だったが、近年は数学を含めた論理的思考力が求められるようになった。政治経済学部の入試改革を皮切りに、共通テスト導入や数学必須化が進み、従来の受験対策だけでは対応できない新たな学力観が形成されつつある。これにより、東京大学や一橋大学の併願者が早稲田を志望する流れが生まれ、受験生の学力レベルが向上した。

　こうした入試制度改革の背景を、早稲田の学長・田中愛治氏が日本経済新聞（2023年9月5日）で述べている。特筆すべきは文系学部入試における「数学の必須化」だろう。

　田中総長は「早稲田大学も長年、文系と理系を分けて難解な入試問題を出してきた過去を持つだけに、大学入試が高校生に文理を分けて学習するよう強いてきたことに責任の一端を感じる」と反省する。そうした認識のもと、早稲田大学の受験制度は、文理分断を克服し文理横断教育を推進する方向に向かっているようだ。

　数学能力の高さは、職業的成功と密接に関連している。

「数学的能力と人生の成功」

　「数学的能力と人生の成功」（2016年）によると、数学が得意だと、論理的思考力や問題解決能力、データ分析力が優れているため、これらの能力が求められる分野で成果を上げやすい。

　アメリカのヴァンダービルト大学が、数学的推論能力が上位1％に入る若者を対象に長期追跡調査を実施したところ、多くの分野で顕著な成功が確認された。研究分野では4.1％が主要大学で終身在職権を取得し、7572本の論文を発表している。企業経営分野では2.3％がフォーチュン500企業でトップエグゼクティブとして活躍し、法律分野では2.4％が主要法律事務所で活躍している。対象者は3億5800万ドルの研究助成金を獲得し、681件の特許を取得している。数学的能力の高さは、個人の職業的成功だけでなく、経済や研究分野にも大きな影響を与えることが明らかである。

他にも、基本的な数学のスキルを持っていると、日常生活の解決スキルが27～31％向上するというデータもある（“Mathematics Skills and Everyday Problem Solving”「数学スキルと日常的な問題解決」ノースフロリダ大学、2007年）。暗記に頼らず、数学的な概念を深く理解し応用する力が、実践的な場面での問題解決には欠かせない。

慶應の反撃

　慶應義塾大学も対抗策を打ち出している。2027年度入試より経済学部の小論文を廃止し、数学の重要度を高める改革を発表した。数学を得意とする上位国立大学志望者が慶應経済学部への出願を増やすと予想される。これにより、入学者の学力が向上し、特に数理的思考を求められる金融・経済分野での競争力を取り戻す狙いがあるのではないだろうか。

　早稲田大学と慶應義塾大学の間で進行する入試改革の競争は、受験生の質を高める方向に作用している。早稲田大学が思考力重視の総合問題へ移行し、慶應義塾大学が数学を重視する改革を進めることで、学生の質は上がっていくことになる。現時点で、私が早稲田大学か、慶應義塾大学かを選べと言われたら、返答に窮するところではあるが、時代の流れは明らかに早稲田大学であり、慶應義塾大学が自らのやり方を捨て、抜本的な入試改革を始めることができるかが問われていよう。