中国メディアの一財網は２１日、ＰＭ２．５による大気汚染が深刻化する中国において、空気清浄機の市場が急拡大していることを紹介した。調査会社の互聯網消費調研中心（ＺＯＬ）によれば、中国の空気清浄機市場はシャープをはじめとする外資企業がシェアの大半を占めている。

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　中国メディアの一財網は２１日、ＰＭ２．５による大気汚染が深刻化する中国において、空気清浄機の市場が急拡大していることを紹介する一方、調査会社の互聯網消費調研中心（ＺＯＬ）によれば、中国の空気清浄機市場はシャープをはじめとする外資企業がシェアの大半を占めているという。

　記事は、ＺＯＬの調査を引用し、２０１４年７月における中国の空気清浄機市場では米フィリップスが２０．５％のシェアを獲得して１位になったことを紹介。さらに、シャープが１８．４％を獲得して２位、スウェーデンのライトエアー社が１３．７％で３位となったことについて、「外資企業が上位を占めた」と伝えた。

　近年、中国の沿海部を中心に大気汚染が深刻化し、空気清浄機の市場も急拡大している。コンサルティング会社の奥維諮訊電商の調査によれば、販売された空気清浄機について、ネット通販で販売されたものを除くと、２０１２年１２月単月の販売額は２億１０００万元（約３５億４７５０万円）だったが、１年後の１３年１２月には４．８倍の１０億元（約１６８億９３００万円）に急増したという。

　急拡大を続ける中国の空気清浄機市場において、中国企業としては空気清浄機メーカーの亜都の６．６％が最大であり、市場の大半は外資企業が獲得しているのが現状だ。

　記事は、「外資企業が市場をけん引するなか、中国企業は如何にして突破を図るのか」とし、美的集団などの中国家電メーカーは空気清浄機にインターネットを通じて室内の温度や湿度、清浄度、風速などを調整するサービスを組み込むことで、「空気清浄機市場という“ブルーオーシャン”を開拓する方針だ」と伝えた。（編集担当：村山健二）