遺産はゼロだと思っていたのに…年金月6万円の90歳・人間不信の父、老衰。54歳息子が一人で行った火葬後、「オヤジの口」から出てきた“金色の宝”【FPが解説】
詐欺や犯罪が巧妙化する現代、老親世代にとって、最も信頼できるのは「手元にある現物」だけかもしれません。本記事では、社会保険労務士法人エニシアFP共同代表の三藤桂子氏がAさんの事例とともに、現物資産がもたらす衝撃と、正しく引き継ぐための知恵を解説します。※事例は、プライバシーのため一部脚色して記事化したものです。
疑い深い父の口癖
Aさんは54歳の会社員。大学卒業後の就職をきっかけに実家を離れました。Aさんの実家は、両親が個人商店を経営していました。約30年前、旧友の会社がバブル景気の終息から長引く不況期によって負債を抱え、助けを懇願された父。お人好しだった父は必死にお金を工面して貸しましたが、その旧友は会社を倒産させた末、返済もなく行方をくらませてしまいました。
この一件を境に、父の性格は一変して疑り深くなります。数年後に母が癌のため先立つと、高齢になった父は商売をたたみ、細々と年金生活に入りました。
実家は都心から離れた、海に近い商店街。かつては駅から海岸へ向かって小さな商店が並び賑わいをせたその場所も、商いをする人の高齢化や近隣にショッピングモールができたことで、いまやシャッターが目立つ閑散とした通りに。近所では、「オレオレ詐欺に遭った」「空き巣に入られた」という物騒な噂が絶えません。「お金がない家には泥棒も詐欺も来ないだろう」「銀行に預けるより、自分の体に身に着けておくほうがよっぽど安心だ」それが、父の口癖となりました。
個人事業主だったため、父の年金は月6万円程度の老齢基礎年金のみ。年金だけでは日常生活費が不足していたので、少しの貯蓄を取り崩しながら生活していたようです。そんな様子をみて、Aさんは「財布の中の現金を肌身離さず持っているだけで、オヤジの貯蓄はほとんどない」と信じ込んでいました。
しかし、父が90歳で老衰により亡くなった際、真実を知ることになります。お金もなかったので、家族葬として葬儀含め、Aさんは一人で父を送ることにしました。衝撃を受けたのは、火葬場での出来事――。
「黙っていればわかるまい」火葬場で明かされた策略
父がその身に託していたのは、究極の「現物資産」。大きく口を開けたり歯医者に行ったりしない限り、黙っていれば誰にもわからない資産防衛でした。なんと父は、笑ったときにみえる前歯はそのままに、人目につかない奥歯のすべてを、歯の形の20k近い金に特注で作り替えていたのです。
自身の健康を守る歯科治療ではなく、誰にも盗られない「持ち運び可能な資産」としての選択。預貯金でも不動産でもなく、自身の肉体に保管する――。これこそが、裏切りと犯罪を恐れ続けた父が貫き通した、執念の策略だったのです。
灰の中に輝く「70万円」の遺志
「オヤジ……」火葬が終わり、収骨の時間を迎えたAさんは唖然とします。お骨上げの箸を止めたその先にあったのは、熱で多少変形し、一部が溶け出した不揃いな金の塊でした。
専門業者に確認したところ、亡くなった日の買取価格に基づいたその資産価値は、およそ70万円。父が、文字どおり肌身離さず守り抜いた、最期の資産でした。
「隠された資産」とどう向き合うべきか
亡くなった際、現物資産は、預貯金や不動産と同じように相続財産であり、相続税の課税対象となります。金の相続税評価額は、被相続人が亡くなった日の業者買取価格（1gあたり）をもとに計算されます。
今回のケースでは、金の価値は70万円。これ単体で相続税の基礎控除額を大きく超え、即座に重い課税リスクに直結するケースは稀かもしれません。しかし、こうした「家族に秘匿された現物資産」には、特有の注意点があります。
国税庁の「令和5事務年度における相続税の調査等の状況」によると、申告漏れ財産の金額構成比は現金・預貯金等が29.1％、つづいて有価証券（13.6％）、土地（12.3％）、家屋（1.7％）となっています。
ほかに預貯金や不動産があり、相続税の申告が必要な世帯の場合、こうした現物資産を「少額だから」と除外してしまうと、後々の税務調査で意図的な隠蔽を疑われる火種になりかねません。また、金が高騰している昨今、純度等によって少量でも価値を持ちます。相続人が複数いる場合、こうした「あとから出てきた現物」のわけ方を巡って、親族間の感情的なトラブルに発展することもあります。
Aさんの父のように黙っていればわかるまいと家族にも話さないでいた場合、相続税の申告漏れになってしまうリスクがあります。また隠していると追徴課税される可能性があるため注意が必要です。
Aさんの父の「誰にも渡したくない、盗られたくない」という孤独な決意は、裏を返せば、残された家族への信頼の揺らぎでもありました。疑り深い親の気持ちに寄り添いつつも、生前に親子でコミュニケーションをとる、エンディングノートや遺言書を遺すことが必要だったのかもしれませんね。
〈参考〉
国税庁：「令和6事務年度における相続税の調査等の状況」
https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2024/sozoku_chosa/pdf/sozoku_chosa.pd
三藤 桂子
社会保険労務士法人エニシアFP
共同代表
