脱・税理士の菅原氏が切り込む！分散だけが生き残り策『【インフレ対策万全】早く始めた人勝ち！S&P500・オルカンよりも安定する新投資ルールとは』

『【インフレ対策万全】早く始めた人勝ち！S&P500・オルカンよりも安定する新投資ルールとは』と題した動画で、脱・税理士の菅原氏が分散投資の必然性を強調した。冒頭から「長期的にとか言っとる場合じゃない。下落が来たら終わりだ。だから分散投資が必要だ」と警鐘を鳴らし、特に退職金を投じがちな高齢層に向けて安易な一本足打法を切って捨てた。

取り上げたのは、投資系インフルエンサー・宮脇さき氏の著書『世界の新富裕層はなぜ「オルカン・S&P500」を買わないのか？』。マクロ環境の転換、米国最強神話の揺らぎやドルの基軸通貨リスクを前提に、インデックス「だけ」に依存する脆さを論じる。市場に連動する以上、為替と株式のダブルパンチを食らう可能性は常に残るという冷徹な現実である。

では何を拠りどころにするのか。菅原氏は、相関性の低い資産を束ねる「5つの分散」を軸に据える。①相関性の低い資産への分散（株式・債券・ゴールド・暗号資産・未公開株・アート等）②エリアの分散（米・欧・アジア・新興国）③通貨の分散（円・米ドル・シンガポールドル・ユーロ・スイスフラン、資源国通貨まで）④セクター分散（テック偏重を避け、生活必需品・ヘルスケア・エネルギー・公共事業など）⑤実物資産の分散（不動産や貴金属）。結論は明快で、「1つのカゴに全ての卵を盛るな」は投資の大原則であると語る。

守りも攻めも両輪あるべきだと菅原氏は断じる。インフレや通貨不安に強い金や、資産防衛の一手としてのビットコインを一定比率で押さえつつ、ポートフォリオの主軸は安定したインカムを生む不動産に据える。レバレッジが効き、事業として運営すればインカムゲインとキャピタルゲインの両取りが狙えるからである。国内の王道に加え、環境が合うなら海外不動産も選択肢に入る。自宅を住み替えながら資産を積み上げる「ヤドカリ投資」にも触れ、住宅ローン減税や譲渡の特例など実務の入り口を示した点も見逃せない。

配分の骨格として紹介されたのが「攻めの資産＝100-年齢（％）」という目安である。40歳なら60％を攻め、残りを守りへ。若年層ほど成長資産の比率を高め、中高年は守りを厚くする。重要なのは、上振れに期待して全額を賭けるような集中投資をすることではない。暴落前提で守りを固め、相関性の低い複数のエンジンで資産を回し続ける設計である。

本稿で触れたのは骨子にすぎない。どの資産をどれだけ、どの通貨で、どの順で積むのかという実務のさじ加減は、動画内の具体例が腹落ちするはずだ。本編は、老後資金を守りたい層から2億円を現実に狙いたい中堅層まで、分散とインフレ耐性の設計を考える上で有用な指針となるはずだ。