脱・税理士の菅原氏が赤信号を灯す！アメリカ一強の終演という予兆『楽観こそ反転の前兆です。”脱ドル”でアメリカの終わりは近いことは歴史が物語っています。』

話題の経済系YouTube動画『楽観こそ反転の前兆です。”脱ドル”でアメリカの終わりは近いことは歴史が物語っています。』で、脱・税理士の菅原氏が、人気の投資に関する書籍『世界の新富裕層はなぜ「オルカン S&P500」を買わないのか』（宮脇さき氏著）の第2章を解説。米国株投資の王道とされる「S&P500」「オルカン」一択が、いまや“高リスク時代”に入りつつあるという前提で、盲信への警戒を語った。

菅原氏は「S&P500やオルカンを買っておけば大丈夫、という空気こそ危うい」とし、新富裕層が一択を避ける理由として「ドル基軸の歴史サイクル」を挙げる。基軸通貨は永続しないという視点から、ドルは衰退局面に入り、アメリカ一極から多極化へ移る流れが強まっていると指摘した。米国債を巡る国際的な動きや資金フローの変化も、米国集中の脆さを示す材料として取り上げられている。

構成の偏りにも切り込む。S&P500やオルカンは分散の看板とは裏腹に、実質的には米国大型テックの比重が高い。過去の停滞期や直近の高リターンを並べるほど、サイクルの存在は鮮明になる。実績だけで未来を語る態度は、反転局面で最も脆い。

投資の現実にも踏み込む。下落時の「コツコツ買い増し」は理屈としては正しいが、含み損が拡大する最中に冷静でいられる人は少ない。暴落と同時に現金ニーズが生じれば、悪いタイミングで取り崩す“出口リスク”が顔を出す。菅原氏はショック局面で市場から離れてしまう個人の例を挙げ、「分散こそが生き残りの前提だ」と断じた。

後半では技術と地政学の地殻変動も示された。中国やインド、中東、韓国の台頭は現実であり、スマートデバイス分野の躍進は象徴的だ。かつての「アメリカ一強」の物語は、静かに書き換えられている。国内に目を向ければ、日本は現金比率が高く、公務員志向が強い。だが、円安とインフレの環境で「安定」は資産目減りの別名になり得る。

まとめとして、S&P500やオルカンを“軸”に据える発想自体は否定しないが、「それだけ」は危険だと強調する。基軸通貨・産業・地政学のサイクルが同時多発で動く局面では、一択よりも“どう崩れても致命傷にならない”分散設計が要る。続きの具体策は本編で語られており、各論の立場や強弱を把握してから自分のポートフォリオに照らすのが妥当だ。本編は、インデックス一択に違和感を持つ投資初心者から中級者まで、分散の必然を腹落ちさせたい人にとっても有用な指針となるはずだ。