「都市開発の失敗例」とまで言われたカレッタ汐留、ゴーストタウン化の背景にあった“致命的な構造”

YouTubeチャンネル「霞の探訪記」が、「【枯れた汐留】テナントの大量撤退→ゴーストタウン化で話題...都市開発の失敗例とまで言われた超一等地にある複合ビルの現在」と題した動画を公開。東京の超一等地・汐留にありながら、一時は「ゴーストタウン」とまで呼ばれるようになった複合商業施設「カレッタ汐留」の現状と、その背景にある複雑な要因を解説した。

2002年、総事業費約1500億円をかけた再開発プロジェクト「汐留シオサイト」の中核として、華々しく開業したカレッタ汐留。日本最大の広告代理店である電通の本社ビル内に位置し、開業当初は約60のテナントが出店。劇団四季の専用劇場や広告博物館なども擁し、多くの来場者で賑わいを見せた。

しかし、開業から約10年が経過した2013年頃には、すでに「都市開発の失敗例」との声も上がっていたという。動画では、汐留シオサイトが複数の街区に分けて開発されたことで「街全体の統一感に欠け、動線が分かりにくい」という構造的な問題があったと指摘。特にカレッタ汐留は、最寄りの新橋駅から最も奥まった場所に位置し、競合する商業施設が手前にあるため、人の流れが生まれにくいという地理的ハンディキャップを負っていた。

この状況に追い打ちをかけたのが、2020年からの新型コロナウイルスの感染拡大であった。主要顧客であった電通をはじめとする周辺企業のオフィスワーカーがリモートワークへ移行したことで、来場者は激減。さらに、中核テナントであった電通が2021年に本社ビルを売却し、一部フロアを賃借する形に切り替えたことも大きな打撃となった。飲食店の撤退が相次ぎ、2022年にはテナント稼働率が64%まで落ち込み、「ゴーストタウン」と揶揄されるに至った。

一方で、動画ではコロナ禍が明けてからの「復活の兆し」にも触れている。2023年にはシェア型フードホール「汐留横丁」がオープンし、2024年には46階に絶景レストランが開業するなど、新たな魅力づくりが進行中だ。オフィスワーカーも徐々に戻りつつあり、2025年には稼働率が97%まで回復するとの見通しも紹介された。

カレッタ汐留の事例は、一等地の再開発であっても、アクセスの悪さや時代の変化によって苦境に陥る可能性を示している。街としての真の復活を遂げるには、「働くための場所」から「訪れる価値のある場所」への転換が求められており、今後の動向が注目される。