「結局いくら払えばいいの？」…日本人旅行者を悩ませる「チップ問題」とアメリカで広がる「チップ疲れ」の実態
日本人旅行客を悩ませ続けるアメリカの「チップ文化」。しかし近年では、アメリカ国内からも「チップ疲れ」を叫ぶ声が増えているようです。本記事では、ニューヨーク在住23年目のファッション／テクニカルデザイナー・あっち氏の著書『ニューヨークとファッションの世界で学んだ 「ありのままを好きになる」自信の磨き方』（KADOKAWA）より一部抜粋・再編集し、アメリカのチップ問題についてご紹介します。
あらゆる場面で求められるが…米国でも広がる「チップ疲れ」
日本人の多くが海外旅行で頭を悩ませるのが、チップの問題です。相場がわからない。チップを渡し忘れて、気まずい思いをした……そんな経験がある方も少なくないでしょう。
実は今、米国で暮らしている人々の間にも「チップ疲れ」が蔓延しています。米国では、レストランはもちろん、カフェでのテイクアウト、ドライクリーニングの受け取り、タクシーやUberを利用したときなど、生活のあらゆる場面でチップが求められます。
カジュアルなカフェでコーヒーをテイクアウトしただけなのにチップ欄が表示されると、「ここは払うべき？」と戸惑うのもそのひとつ。また、若年層ほどチップを支払う割合が低い傾向があり、「こうすればよい」という正解がないこともチップ疲れを引き起こしています。
一般的にチップの目安は、レストランでは料金の15％から20％前後。領収書の下段には「Suggested Gratuity」（GratuityはTipと同義）として「15％、20％、25％」といった具合に、チップの目安が提示されていることがよくあります。客はこの3つの選択肢にあるチップを支払うというわけです。実はこのSuggested Gratuity、最近はインフレの影響で「20％、24％、30％」といった具合に値上がりしているのです。
洋の東西を問わず、「松竹梅」と3つのランクから一つの選択肢を選ぶとき、つい真ん中を選んでしまうのは、よく見られる心理現象だと思います。チップの場合も同様です。「20％、24％、30％」と提示されると、本来は20％で十分なはずなのに真ん中の「24％」を選んでしまい、後になって「なんかちょっと多く支払ってしまったかも」とモヤモヤする……ということがよくあるのです。
チップで生計を立てる人も多いが…本来の文化は形骸化
そもそもなぜチップを払うのが「当たり前」になっているのでしょうか。そこには歴史的な背景が関係しています。
チップとは、英語で「To Insure Promptness（迅速な対応を保証するために）」の頭文字を取ったという説があるように、本来は「感謝」を示すものです。イギリスの貴族階級から始まり、19世紀末に米国へと輸入されたこの文化は、当初は「使用人に対する心付け」に近いものでした。
米国でチップ文化が根強く残る背景には、南北戦争後の奴隷解放（リンカーン大統領による奴隷制度の廃止）が大きく関係しています。当時、解放された元奴隷の多くが、ホテルのポーターや鉄道の車掌、レストランのウェイターなどサービス業に従事しました。しかし、雇用主たちは「彼らには基本給を払う必要がない。お客からのチップで稼げばよい」という旨の主張をし、極めて低い賃金や無給のままチップ頼みの労働環境をつくり上げたのです。
現在も米国ではチップで生計を立てている人も多く、レストランのホールスタッフなどには時給2ドル程度しか支払われていないケースもあります。私も過去にオリジナルブランド運営が厳しくなった際、蕎麦屋さんのバイトに応募したことがあるのですが、「時給2ドル」と提示されたのはかなり衝撃的でした。
ちなみにレストランで「まずい」と思っても、それはウェイターには関係のないことなので、サービスに問題がなければ15〜20％を払うのがマナーです。もし、味について文句があれば、それはお店のマネージャーに伝えるのが本筋です。
チップには本来税金がかかりますが、現金やアプリでの受け取りは「足がつきにくい」ため、申告しない人もいるのが実情です。先の大統領選では、トランプ氏は「チップは100％あなたのもの、今後は課税しない」と表明し、チップ完全非課税をアピールしていました。しかし、実際に成立した「トランプ減税法案」では非課税になる対象は年間2万5000ドル（約375万円）までという仕組みにとどまり、完全な非課税にはなりませんでした。
本来、チップは「ありがとう」の気持ちを表すための文化。けれど今の米国ではそれが形骸化し、ときに消費者の善意が試されているような制度となり、チップ疲れを呼んでいます。企業側も、チップが支払われることを前提にせず、あらかじめ必要な価格を時給に織り込んでおいてくれたらいいのに、と個人的には思っています。
あっち
