崩壊が進むポルトガル、その元凶は「外国人優遇と中国との蜜月」だった

YouTubeチャンネル「世界史解体新書」が、「【ポルトガル】外国人優遇と中国蜜月で崩壊が進むポルトガル！かつての栄光を取り戻せる可能性を考える」と題した動画を公開した。動画では、予備校講師の土井昭氏が、かつて大航海時代に栄華を誇ったポルトガルが、外国人優遇や中国へのインフラ売却によって「崩壊」の危機に瀕している現状とその歴史的背景を解説している。

土井氏はまず、ポルトガルのGDPがヨーロッパの最底辺レベルにまで落ち込んでいる現状を指摘。その要因として「外国人優遇」と「中国との蜜月」を挙げる。経済状況の悪化を補うため、ノマドワーカーの誘致や「ゴールデンビザ」の発行により外国人の投資を過度に優遇した結果、住宅価格が高騰し、地元民が住めなくなる事態が発生しているという。また、低賃金を理由に優秀な若者の「頭脳流出」が続き、代わって安価な労働力や外国の富裕層が流入している構造を問題視している。

さらに、ユーロ危機による資金難から、電力や保険、銀行といった重要インフラを次々と中国資本に売却してしまった経緯を解説。インフラを他国に握られ、自国の産業が育たない状況に国民の不満は爆発し、「外国人排斥」を掲げる極右政党「シェーガ」が急速に支持を集めていると語る。

没落の歴史的背景として、土井氏は大航海時代に得た莫大な利益を産業育成に回さなかった点を指摘する。また、20世紀のサラザール独裁政権下において、国民の批判的思考を奪うため「低水準の教育」を維持し、音楽やスポーツ、宗教で関心を逸らす政策が行われたことが、今日の停滞の根底にあると分析した。

最後に土井氏は、外国人に過度に依存し、インフラを手放したポルトガルの現状に対し「日本も結構同じようなことになっていませんか？」と強い危機感を提示。自国の産業とインフラを守ることの重要性を、歴史から学ぶべきであると締めくくった。