FIFA会長の留任が決定「組織への信頼を回復させる」 W杯売却案撤回で「過ち」謝罪も…反発根強く
FIFAはモロッコで会合を開催、UEFAからは法的措置の警告も
国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長は現地時間8月5日、ワールドカップの商業権および運営権の売却構想を巡り批判が高まるなか、幹部陣からの支持を保持していることが明らかになった。
米ニュース専門チャンネル「CNN」が伝えている。モロッコで開かれた幹部らとの会合を経て出された声明では、一連の合意が「FIFAのガバナンスを強化し、組織への信頼を回復させる」と主張している。
大きな波紋を広げた売却提案はすでに撤回されているが、意思決定のプロセスには批判が集中していた。発表された声明のなかでは「誤り」があったことが明確に認められている。FIFA理事会や各加盟協会がプロセスから排除されたと感じさせた意図はなかったとし、一連のミスに関して謝罪の書簡が送付されたという。
一方で、同会長に対する周囲の風当たりは依然として厳しい。かつての名選手であるルイス・フィーゴ氏が強い言葉で会長の退任を促す論評を発表したほか、欧州サッカー連盟（UEFA）は大会のボイコットや法的措置の可能性を警告するなど、対立姿勢を深めている。
資金面でFIFAへの依存度が高いアフリカサッカー連盟の一部幹部からは支持の声も上がっているものの、各大陸間での混乱と不信感は残されている。世界サッカーの統括団体として、組織の結束と透明性をどのように取り戻していくのか今後の動向が注目される。（FOOTBALL ZONE編集部）
