環境に優しいまちづくりの要はドローン

　名古屋産業大学の伊藤雅一教授の研究グループは、グリーンフロント研究所（愛知県岡崎市）と協力し、飛行ロボット（ドローン）を使った二酸化炭素（ＣＯ２）濃度の調査を始めた。地域環境評価の基礎となるＣＯ２濃度の空間分布を検証し、低炭素地域づくりに役立てる。これを機に、環境教育を主体としてきたＣＯ２濃度調査の適用領域を環境政策分野にも広げ、実測データに基づく環境指標の具体化を目指す。

　これまで実施してきた可搬型のＣＯ２濃度測定器を用いた地表面付近のＣＯ２濃度の測定に加え、ドローンを使って地上高２０メートル付近のＣＯ２濃度データも収集する。ドローンによる調査は大学周辺地域で毎週１回実施。ＣＯ２濃度の日変化の中で最小値を示す時間帯として、１５―１６時に定点観測する。

　上空のＣＯ２濃度の測定には、以前は気球を利用していたが、ドローンの場合、多地点での測定が容易。さらに「地域の代表的な排出源や吸収源の安定的ＣＯ２が反映されたＣＯ２濃度の分布データを把握しやすい」（伊藤教授）という。

　地表面付近のＣＯ２濃度の調査では、近傍の排出源の局所的な影響や、建物等による風通しの影響が反映される。ドローンでの実測データは、ＣＯ２濃度測定局の定点データや気象台の気象データとほぼ同様の地上高のデータ収集が可能。一定空間におけるＣＯ２濃度の代表的な測定値を収集することで「地域環境評価の指標としての可能性を検証したい」（同）という。

　ＣＯ２濃度測定器はユードム（水戸市）と共同開発している。今回はドローンに固定するアタッチメント（装具）を試作した。

　伊藤教授が着目するＣＯ２濃度の実測データは、自動車排ガスに含まれるＣＯ２排出削減のための電気自動車（ＥＶ）や、公共交通の普及、ＣＯ２の吸収効果を高める緑化活動など、低炭素地域づくりの効果を評価する指標となる。

　これまで中心だった児童・生徒が対象の環境教育向けの成果を生かし、地球温暖化防止活動を実践する市民や、民間非営利団体（ＮＰＯ）と連携して低炭素地域づくりを促す考えだ。