ヴェンゲル氏、頓挫したFIFAの計画関与を否定「撤回は絶対に必要なこと」

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　国際サッカー連盟（FIFA）で国際サッカー発展部門の責任者などを務めるアーセン・ヴェンゲル氏が、物議を醸したFIFAの子会社設立および株式売却計画撤回についての沈黙を破った。4日、大手メディア『ESPN』やイギリス紙『イブニング・スタンダード』などが伝えている。

　FIFAは7月28日に同連盟の商業やFIFAワールドカップ等の主催大会の運営を担い、放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業などを一元的に管理する子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立計画を発表。FIFAが経営権を維持したまま少数の株式を長期投資家へ売却することで、巨額の資金を調達し、加盟協会へ還元する計画となっていた。

　しかし、サッカー界が投資家や株主の利益に支配されることへの強い危機感から、各連盟が相次いで反発。欧州サッカー連盟（UEFA）を筆頭に、北中米サッカー連盟（CONCACAF）とアジアサッカー連盟（AFC）も反対姿勢を明らかにしていた。

　予想以上の反発を受け、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は7月31日に自身の公式インスタグラムで計画の撤回を発表。それでも、物議を醸した計画に対して沈黙を続けていたヴェンゲル氏への批判の声も挙がっていた。

　そうしたなか、ヴェンゲル氏は撤回された株式売却計画についての声明を発表。「FIFAをめぐる最近の出来事について、私自身の立場を明らかにする必要があると考えた」と綴りながら、この計画について事前に知らされておらず、自身も反対の立場であることを表明した。

「私はFIFAでグローバル・フットボール・デベロップメントの責任者を務めている。チームと共に、私は試合のデータ分析、FIFAオンライン・トレーニング・センター、最も必要とされる60カ国・60のアカデミーを通じた若年層教育の発展、そして世界各地でのユース大会の運営を統括している。さらに、私はIFAB（国際サッカー評議会）の技術顧問も務めている」

「私はこの戦略的計画には関与しておらず、プロジェクトの存在を初めて知ったのもメディアの報道を通じてだった。プロジェクトを撤回するという決定は絶対に必要なことであり、議論の余地はない。なぜなら、私は献身、透明性、誠実さをもってサッカーに奉仕する、独立したFIFAのあり方を強く信じているからだ」