OpenStreetMapは誰でも世界地図作成に参加できる自由参加型の共同プロジェクトで、オープンデータプロジェクトの中で極めて大きな成功を収めているものの1つとされています。この成功はMicrosoftやApple、Facebookなどの大企業の貢献が非常に大きいとのこと。これらの大企業がどのような貢献を行ったのか、オープンデータの発展のために設立された非営利機関であるOpen Data Institute(ODI)が解説しています。

How Facebook, Apple and Microsoft are contributing to an openly licensed map of the world - The ODI

https://theodi.org/article/how-are-facebook-apple-and-microsoft-contributing-to-openstreetmap/

2004年に開始されたOpenStreetMapプロジェクトは、さまざまな企業やNGO団体などが参加したことによって、オープンデータプロジェクトとして世界で最も大きな成功を収めることとなります。

ODIはこの成功について「特に大企業の貢献が大きい」と述べています。たとえば、Microsoftは衛星写真で得られた建物の画像をOpenStreetMapに取り込み、アメリカの地図データに建物の形を反映しました。これ以外にもAppleはフランスとデンマークの地図データに「建物の形と高さ」を反映するためのデータを公開したり、Facebookは人工知能を使ってタイの地図データの品質を向上させる方法を検討したりしています。



他にも人工衛星の測定などを行うDigitalGlobeでは、同社が保管する衛星画像の使用をOpenStreetMapの品質向上目的での利用に対して無償で提供を行っています。また、コネクテッドカーや位置情報などのプラットフォームサービスを提供するTelenavでは、街頭画像を収集するOpenStreetCamを立ち上げており、同社は収集した画像から得られる停止標識や一方通行などの情報をOpenStreetMap上に反映させる方法を模索しています。

ODIは「これらの大企業それぞれが、独自の地図サービスを作れるほどの資金や人材を持っているのにも関わらず、OpenStreetMapを使用して多くの顧客やユーザーに良いサービスを提供しようと努力している」と語っています。これらの大企業の貢献によりOpenStreetMapが今後も大きく発展する可能性が高いことから、「新規にマップ事業を始めようと考える企業や団体はOpenStreetMapに参加するという選択肢を考えてほしい」とODIが語っています。