海外不動産投資家の宮脇さき氏が指南、米イラン合意でも「油断は禁物」相場を読む5つの数字

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「【米イランが合意】油断は禁物!原油・ゴールド・株・円の今後の動きをシナリオ別に解説します！」と題した動画を公開した。
2026年6月に報じられた米国とイランの暫定的な和平合意は、戦争終結という明るい話題として大きな関心を集めている。
宮脇氏は、この合意が原油やゴールド、株式、為替に与える影響と、投資家が合意後に注視すべき指標について、その背景や日本への影響を独自解説している。

宮脇氏はまず、今回の合意の核心がホルムズ海峡の通行再開にあると説明する。
ホルムズ海峡は世界で消費される石油のおよそ5本に1本が通過する要衝で、封鎖懸念が原油価格を高止まりさせていた。
2026年6月17日にトランプ大統領が覚書に署名して合意は発効し、当面60日間は通行料なしで通れるようになったという。
これを受けて原油相場は下落し、米国の代表的な原油価格は6月18日時点で1バレル75ドル前後と、3月以来の安値を付けた。
ガソリン価格も1L180円前後から夏に160円台へ下がる余地があり、月50Lの給油で年間およそ1万円の負担減になるという。
ただし宮脇氏は、原油安は景気悪化の予兆としても起こり得るため、値動きだけで安心するのは禁物だと指摘した。

続いて宮脇氏は、ゴールドと株式、日本円へ目を向ける。
有事に買われるゴールドは、緊張が和らげば本来上がりにくいはずだが、ドルへの信用不安などを背景に1オンス4200ドル台後半の高値を保っているという。
株式では日経平均が6月18日の終値で7万1000円を超え、6日続伸で最高値を更新し、市場には加熱感を懸念する声も出ているという。
一方で日本円は1ドル160円台半ばの歴史的な円安が続き、日銀が6月16日に政策金利を0.75%から1%へと約31年ぶりに引き上げてもなお止まらなかった。
宮脇氏は、この円安は戦争が終わっても勝手には収まらないと分析する。
こうした動きはガソリン安が家計に響くマス層から、外貨配分を見直す富裕層まで、立場を問わず備えが求められる論点である。

こうした不確実な局面で宮脇氏が勧めるのは、原油、ゴールド、ドル円、署名後の60日間の動向、そして自分の資産が何の不安で動くのかという5つの数字を見極めることである。
最後に宮脇氏は、「楽観でも悲観でもなくフラットな目線で、感情ではなくルールと数字で判断し、円だけに偏らず分散することが資産を守る基本になる」と動画を締めくくった。