海外不動産投資家の宮脇さき氏が明かす、ITバブル再来で迫る「株価の死」とバリー氏の1.1兆円ショート

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「ITバブル崩壊は繰り返される！株価の下落に強い資産を紹介します！」と題した動画を公開した。
2025年後半から生成AI関連株の急騰と過熱を警戒する声がSNSでも目立ち始めている。
宮脇氏は、現在のアメリカ株式市場が2000年のITバブル崩壊前夜と似た局面にあるのか、そして下落に強い資産の備え方について、その背景や日本への影響を独自解説している。

宮脇氏はまず、映画「マネー・ショート」のモデルとなったマイケル・バリー氏の動きを取り上げた。
2008年の住宅ローン危機を的中させた同氏が、2025年11月時点でパランティアやエヌビディアの株価下落で利益が出る契約に投資資金の約8割を振り向け、AI関連株の下落に1.1兆円相当を賭けていることが判明したという。
さらに、市場の過熱を示す指標として、株式市場全体の規模を国の経済規模と比べる「バフェット指数」を挙げ、2026年5月時点で231%と戦後最高水準に達し、バフェット氏が妥当とする75～90%の約3倍に膨らんでいると指摘した。
半導体株の平均株価収益率も約60倍に上り、2000年のITバブル直前に主役となった4銘柄に並ぶ異常な水準だと説明した。

続いて宮脇氏は、過去のITバブル崩壊を振り返り、当時インターネット相場の主役だったシスコシステムズの事例を紹介した。
同社は2000年3月に世界最大級の時価総額をつけたが、その後の暴落で株価はピークから約88%下落し、最高値を更新するまでに25年を要したという。
ここで宮脇氏が強調したのは、シスコ自体は黒字を保ち事業は健全だったという点であり、「バブル崩壊で起こるのは会社の死ではなく株価の死だ」と述べた。
これは富裕層に限らず、インデックス型の積立投資で資産形成を進める一般層にも無縁ではない論点であり、S&P500は上位7社だけで全体の3割超を占めるため、AI関連が下落すれば指数全体も大きく目減りしかねないと注意を促した。

最後に宮脇氏は、特定の銘柄や資産への集中を避け、複数の通貨や地域、債券・ゴールド・不動産といった実物資産を組み合わせる重要性を語った。
そのうえで「一つのアセットに集中させるのはどれだけ自信があってもリスクが高まる」と述べ、下落局面をむしろ優良な資産を仕込む好機に変える備えを呼びかけ、動画を締めくくった。