海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで『ビットコインで爆儲けした富裕層が続々と国外脱出!?仮想通貨の税金が軽減される国7選!』と題した動画で、急騰する暗号通貨市場を背景に、資産を最大化したい投資家向けに「仮想通貨の税金が安い、またはゼロにできる国」について徹底解説した。

冒頭、宮脇氏は「国によって、個人の所得に関しては0%、キャピタルゲインも0%というところで、利益も最大化することができます」と断言。その上で最近の暗号通貨高騰によって「爆益」をなした人が2025年以降、海外移住を本格検討する流れが“ほぼ確実”と予測した。

動画では「富裕層が選ぶ海外移住先7選」として、マレーシア、カンボジア、マルタ、ジョージア、ポルトガル、シンガポール、ドバイを挙げ、それぞれの税制やビザ、生活費・治安情報を丁寧に比較。「最適な国選びは各人のライフプランや目的によって変わる」とし、EUパスポート取得を目指すなら「ポルトガル」、短期売買を繰り返すなら「ドバイが安心」、コスト重視なら「ジョージア」、治安重視なら「シンガポール」とパターン別におすすめ国を明言。「税金を払うことに比べれば生活費が高くても全然安いケースもある」との見解も披露した。

さらに宮脇氏は「海外移住は人生の大きな決断。現地の法律や税務専門家への相談は必須」と強調。

動画の締めくくりには、「日本がスタグフレーションでで将来が見えないと悲観する人にも“将来の資産防衛のヒント”を届けたい」とまとめて、動画を締めくくった。

チャンネル情報

宮脇さき@海外不動産個人投資家として資産運用しながら、富裕層、経営者、投資家への資産コンサルティングの他、海外移住アドバイザーとしても活動登録者10万人超えのYoutubeチャンネル「さきの海外不動産しか勝たん」を運営