不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、なぜ同じ年収でも購入できる棟数に差が出るのかという疑問と融資戦略の本質を突き止める

不動産投資は、同じ年収、同じ属性で始めたはずなのに、右肩上がりに規模を伸ばしていく人と、数棟でぴたりと歩みが止まってしまう人に分かれていく。属性が良いから有利だとは限らないという現実は、多くの投資家が見落としがちな盲点だ。
　
不動産投資アドバイザーの木村洸士氏は動画の中で、この明暗を分ける最大の要因が「物件の買い方」そのものにあると語る。金利の低さだけを基準に金融機関を選んだり、不動産会社が勧めるままにフルローンへ飛びついたりする姿勢は、一見すると合理的に思えて実は危うい選択だと木村氏は指摘した。金融機関が本当に見ているのは物件単体の条件ではなく、これまでの借入れの履歴や保有資産まで含めた総合的な信用、いわゆる与信であり、この与信を知らぬ間に損なう買い方を重ねると、新たな融資が次第に受けにくくなっていく。
　
さらに木村氏は、金融機関が扱う融資の仕組みには段階があり、初心者が最初に触れる個人向けの定型的な商品と、事業者として実績を重ねた先に見えてくる商品とでは、想定される借り手も条件もまったく異なると説明する。ひとつの商品で断られただけで規模拡大を諦めてしまう初心者は少なくないが、決算を黒字に保ちながら段階を踏めば、担保の評価を重視する道や、事業としての実態を重視する道など、別の選択肢が開けていく仕組みがあるという。

保証の仕組みが関わる融資とそうでない融資とでは、条件の自由度や上限の考え方まで違ってくる点にも木村氏は触れており、規模を追い求める投資家ほどこの違いを理解しておく必要があると語っていた。加えて、金融機関ごとに得意分野や積極性に差があるため、ひとつの金融機関だけに物件を当てはめて結果を待つやり方は遠回りになりやすいとも述べる。複数の選択肢をあらかじめ把握し、自分の状況に合わせて組み立てていく発想こそが、規模拡大の分かれ目になるという。複数棟の買い進めを目指しながら金融機関との付き合い方に悩む人にとって、銀行選びの発想そのものを見直すきっかけとして、何を大切にすればよいのかが浮かび上がる内容だ。