かつてない逆風に晒されているインファンティーノ会長（右）。子会社設立計画の導入を巡る投票は、９月19日に実施される予定だ。(C)Getty Images

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　FIFA（国際サッカー連盟）とジャンニ・インファンティーノ会長が猛烈な逆風に晒されている。ほかでもない、英紙『The Times』がすっぱ抜いた“ワールドカップ売却計画”へのワールドワイドな反発だ。

　暴露された内容では、FIFAが大会運営会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、その子会社が男子・女子のワールドカップやクラブワールドカップを実質的に管理するという。FIFAは子会社の過半数の株式を保有する一方で、なんと20〜30％を民間投資家へ売却。FIFA加盟211協会には、約2000万ドル（約33億円）相当の持ち分が割り当てられ、保有することも売却することも可能だとされている。

　有力投資家候補のひとりには、ドナルド・トランプ米大統領の娘イバンカさんの夫ジャレッド・クシュナー氏の弟、ジョシュア・クシュナー氏の名が挙がっている。インファンティーノ会長とトランプ大統領の親密ぶりは北中米ワールドカップの最中も物議を醸したが、新たな局面でもタッグを組む腹積もりなのだろうか。

　さらに驚くべきニュースは、2031年に任期満了となるインファンティーノ会長が、退任後にその新会社のトップに就任するという見立てだ。しかも『The Times』紙は「インファンティーノが新会社のコミッショナーまたは最高経営責任者（CEO）に就任したならば、その報酬は年間4700万ポンド（約101億円）に見られ、現在の年収446万ポンド（約９億6000万円）の10倍以上に達する」と報じた。

　2016年にFIFA会長に就任した際の年収は約２億6000万円で、これが10年間で段階的に現在の約９億6000万円まで引き上げられた。それだけでも４倍の報酬だが、新会社ではそれを超越する桁違いの収入を得ると見られているのだ。
 
　子会社設立計画に関してはUEFA（欧州サッカー連盟）が正式に反対を表明し、撤回されなければ加盟国はすべてFIFA主催の大会出場をボイコットすると宣言。AFC（アジアサッカー連盟）、CONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）からも非難の声が上がっている。

　そんななか、FIFAの首席顧問であるカルロス・コルデイロ氏は強い抗議の意思を示して辞任を決断。さらに同COO（最高執行責任者）であるケビン・ラムーア氏も「我々は何も知らされていなかった。たったひとりの人物によるプロジェクトであり、我々は騙されたのだ」と告発するなど、インファンティーノ会長は身内からも猛烈な突き上げを食らっている状況だ。

　はたして仰天プランは現実のものとなるのか。英紙『The Sun』は「採決は９月19日、FIFA加盟211協会による投票で実施され、過半数で可決される。インファンティーノ会長は小国の票を相当数集められる見込みだ」と予測しつつ、「だが欧州と北中米を失ったまま強行すれば、世界サッカーは間違いなく分裂の危機に陥るだろう」と論じている。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部
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