“スポーツくじ”の導入を検討へ NPBオーナー会議で議論 「予想に関わるものには参加しない」非予想型で

プロ野球の12球団オーナー会議が16日、都内で行われ、スポーツ振興くじ導入についての議論が行われ、議長を務めたDeNAの南場智子オーナーは「スポーツ振興くじの検討を了承しました」と記者会見で述べました。

参加したオーナー、オーナー代行らからは否定的な意見はなかったとしましたが、「留意するべき重要なポイントを確認しました。賭博には反対するということで、予想に関わるものには参加しない、スポーツベッティングは違法である、それに与しない」といった意見がとりまとめられたということです。プロ野球界としては、勝敗を予想する「予想系」ではなく、「非予想系」を念頭に置いているということです。

「スポーツ振興くじ」の検討が話し合われた背景には、少子化などで激減した競技者人口、スポーツの多様化、そして、中学校の部活を地域のクラブ活動に移行する「地域移行」が進められていることにあります。榊原定征コミッショナーは2007年には160万人いた野球人口が2025年には78万人に減ったというデータを用いて、「中学部活支援の重要性が喫緊の課題」と強調。その支援の財源確保のために、スポーツ振興くじも選択肢の1つとして検討していくということです。

スポーツくじの導入には法整備なども含まれるため、導入までに長期間かかる可能性もありますが、今後は関係省庁、関係各所と慎重に議論を進めていきたいとしています。非予想系のスポーツ振興くじは、サッカーやバスケで導入されています。