by osvaldo castillo

オーディオメーカーのBOSE(ボーズ)が、北米・ヨーロッパ・日本・オーストラリアで展開するすべての公式販売店舗を閉店することを発表しました。

Bose is closing all of its retail stores in North America, Europe, Japan, and Australia - The Verge

https://www.theverge.com/2020/1/15/21067715/bose-shutting-down-retail-stores-layoffs-north-america-europe-japan-australia



BOSEは全世界の公式販売店舗を閉店する理由として、ヘッドフォンやスピーカーといった主力製品が「ますますeコマースを通じて購入されるようになっているから」と説明しています。なお、BOSEが公式販売店舗を閉店することで、数百人の従業員が解雇されることになると予想されています。

海外メディアThe Vergeによると、BOSEが公式の販売店舗を初めてオープンしたのは1993年のこと。それ以降、ショッピングセンターやモールの中に多数の販売店舗をオープンしてきたそう。なお、日本では東京・大阪・愛知・福岡といった主要都市を中心に、記事作成時点でBOSEの直営店が22店舗展開されています。

近年のBOSEはノイズキャンセリングヘッドホンが好調なほか、イヤホンを兼ねるスマートサングラスなど、個性的な製品を展開しています。

Amazon.co.jp： BOSE FRAMES ALTO ワイヤレスオーディオサングラス: 家電・カメラ



なお、BOSEは販売店舗の閉店に伴い職を失うこととなる従業員の数を明らかにしていません。BOSEのグローバルセールス担当バイスプレジデントであるコレット・バーク氏は、「当時、店舗販売は急進的なアイデアでしたが、それは顧客が必要としているものを、必要としている場所に提供した結果でした。そして、(販売店舗を閉店する)今回も、同じことを行うだけです」と語り、販売店舗の閉鎖は時代の流れに沿った戦略であることを強調しています。

BOSEによると、北米・ヨーロッパ・日本・オーストラリアの販売店舗を、今後数カ月にわたって閉店していく予定とのこと。BOSEの広報担当者は、閉店することとなる店舗の数は全部で119店舗です。BOSEは「世界のほかの地域、中国・アラブ首長国連邦・インド・東南アジア・韓国などでも約130店舗の販売店舗が運営されていますが、この地域では引き続き営業が行われます」とThe Vergeに対してメールで回答しています。

なお、BOSEは解雇されることとなる従業員の転職支援を行い、退職金も提供するとしています。