知っておきたい「あえて離職率を下げない」という考え方がはらむ危険性

産業医が、YouTubeチャンネル「産業医ストレスチェックラボ【ミーデン株式会社】」にて公開された「人事・経営者が【あえて離職率を下げない】不思議な理由」と題した動画で、企業におけるメンタルヘルス対策の真の目的と、優秀な社員の退職を防ぐための重要な視点について解説した。

企業の人事担当者や経営層からよく耳にする「貢献していない社員は辞めてもらった方がいいから、離職率を下げる必要はない」という考え方。これに対し、産業医は「現場の実態とは大きくズレている」と指摘する。本質的な問題は、貢献度の低い社員が離れることではなく、組織の屋台骨となる「優秀な社員が辞めていく」ことにあるという。周囲から頼られる人材が辞めることで生じる、業務の穴やチームの士気低下によるダメージは計り知れない。

動画では、優秀な社員が辞める理由として「メンタル不調」「評価制度の曖昧さ」「転職市場の活発化」の3つを挙げている。皮肉なことに、責任感が強く弱みを見せないという「優秀さ」ゆえに1人に負荷が集中し、ある日突然「もう限界です」と退職届を出すケースが多いという。さらに、組織論で知られる「2:6:2の法則」を引き合いに出し、下位2割を取り除いても残りの集団で同じ比率が生まれるため、貢献度の低い社員をなくせば組織が強くなるという発想は限界があると説明した。

そして、「メンタルヘルス対策を充実させると社員が甘え、緩い会社になってしまう」というのは大きな誤解であると強調。対策の目的は社員に成果を求めないことではなく、高い成果を継続的に出せる状態を維持することにある。産業医は「緩い会社にするのではなく、強い会社が長く強くあり続けるための基盤をつくること」が本質であると語り、本当に必要な人材が長く力を発揮できる環境を整えることの重要性を結論付けた。