「お前らには任せておけない」グリーンランドを巡り米国とNATOの亀裂は決定的。同盟国同士が戦う最悪のシナリオとは

脳科学者の茂木健一郎氏が、自身のYouTubeチャンネル「茂木健一郎の脳の教養チャンネル」で「グリーンランドをめぐってアメリカと同じNATOのデンマークやドイツ、イギリスが戦うという事態が果たしてあるのか？」と題した動画を公開。グリーンランド買収問題をきっかけに、アメリカとNATO同盟国であるヨーロッパ諸国との間に生じている深刻な亀裂と、その背景にある「政治文化の断絶」について鋭く分析した。

動画で茂木氏は、かつては想像もできなかった「アメリカとNATOが戦う」という事態が現実味を帯びている現状に警鐘を鳴らす。この対立の根底には、かつて西側諸国が共有していた人権や民主主義といった「普遍的価値」が失われ、各国が「剥き出しの国益」を最優先する「新帝国主義の時代」に突入したことがあると指摘した。

茂木氏は、米欧対立の核心を「意思決定の文化の違い」にあると分析する。ヨーロッパが国際法や多国間での合意形成を重んじるのに対し、アメリカには国連のような国際的枠組みを嫌い、「自分たちで決めたい」という一国主義的な文化が根強いと説明。「みんなで話し合って合意形成していくってことに対してそんなに関心がないわけ」と述べた。

さらに茂木氏は、このアメリカの姿勢はヨーロッパよりもむしろ、強権的な意思決定を行うロシアや中国のそれに近いと喝破。「アメリカ、中国、ロシアって意外と自分たちで勝手にやる」と断じ、トランプ氏、プーチン大統領、習近平国家主席の行動原理に類似性を見出す。アメリカから見れば、ヨーロッパのやり方は「まどろっこしい」ものであり、そんな彼らに戦略的要衝であるグリーンランドを任せておくと、ロシアや中国に奪われかねないという強い不信感があると推察した。

最後に茂木氏は、この現状を「ゲームのルールが変わってきている」と表現し、我々も国際社会の力学が根本的に変化したことを認識した上で、今後の情勢を見極めていく必要があると締めくくった。