動画「首相の一つの国会答弁や、ましてや新聞の見出しで、日中関係が左右されるべきではない根本的な理由。」で、脳科学者の茂木健一郎氏が日中関係をめぐる昨今の報道やネット世論をテーマに自身の見解を語った。

冒頭で茂木氏は「日中関係はね、基本的に友好関係を保っていくしかないと思ってます」とした上で、話題となっている高市首相の国会答弁や新聞報道、特に朝日新聞の見出しが国際関係に与える影響をどう見るかについて掘り下げた。茂木氏は、「日本の新聞がいわば日本政府を批判するというような形で、その批判を中国側が引用し、結果として日中間の関係が悪化するという、いわばマッチポンプではないかという議論」が一部で繰り返されてきた歴史を紹介。一方で、「そのプロセスがどうなのか、どういう役割を果たしているのかはメディアの方々も含め冷静に見るべきだ」と強調した。

さらに茂木氏は、「国と国との関係というのは、たった一つの新聞の記事でごときで左右されるべきものではない」と断言。「どの国にもインテリジェンスがあり、そんな一メディアの表現や一政治家の発言ごときに国家政策が左右されるものではない」と、軽薄なネット世論や過度なメディアへの依存への危惧を示した。

例としてトランプ大統領とゼレンスキー大統領の会談報道を挙げ、「その場の喧嘩や、報道の文字列だけでアメリカの対ロシア政策、ウクライナ政策が決まるわけではないし、国家の政策はもっと深いレベルのインテリジェンスや総合判断で決まる」と比較。台湾・中国、日中関係においても「外交関係というものは、一新聞の見出しごときや、一首相の国会答弁ごときで左右されるものではない」と再三指摘し、「そういった大人の常識、大人の判断をもうちょっとみんなでシェアした方がいい」と呼びかけた。

動画の締めくくりでは「僕は日中関係は友好的であるべきだと思うし、そのために本当に大切なことは何か、お互いに見ながらやっていくべきだと思っています」と語り、一方で、「どんな場合でも、現状を武力によって変更することには反対です。ウクライナでも、台湾でも」と平和的な解決を強く訴えて動画を終えた。

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