海外不動産投資家が警鐘「レバレッジの土台はスカスカ」史上最悪仮想通貨暴落の教訓とは

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「米国が中国に100%の関税を課す！？暴落に備え富裕層がやるべきことを教えます！」と題した動画で、仮想通貨市場で起こった史上最悪の大暴落とその背景、そして投資家として備えるべきリスク管理について詳しく解説した。

冒頭、宮脇氏は「見た目のレバレッジはもうどんどん高くなるんですけど、ただ土台の部分がスカスカになってしまって、ちょっとした衝撃で全てが崩れ去ってしまう」と、ハイレバレッジ投資の危うさを独自の視点で指摘。今回の大暴落では、「24時間で投資家の損失は10億ドル（約2兆9000億円）に達した」と深刻な数字を挙げ、「これはFTX事件を上回る規模」であることを強調した。

暴落の引き金となったのは、トランプ大統領による中国製品への100%関税発表だった。宮脇氏は「米中の緊張が一気に高まり、リスクオフの動きが広がった」「株、原油、そして暗号通貨市場まで一斉にマイナスとなった」と振り返る。加えて、情報を事前に掴んでいた疑いのある『クジラ』と呼ばれる大口投資家のショートポジションが巨額の利益を上げるなど、今回の事態の陰でインサイダー疑惑も浮上。「わずか24時間で2.8兆円を超えるレバレッジポジションが強制生産され、160万人以上のトレーダーが影響を受けた」とその激震ぶりを解説した。

さらに、システム面でも「オラクル問題」により現実と異なる価格情報が伝達されてパニックが広がったことや、年利50％以上を謳って資金を集めていたUSDeがデペッグし、その40％近い暴落が大惨事を招いた点を挙げる。宮脇氏は「表向きのレバレッジは高くても、土台がスカスカになることで小さな衝撃で全てが崩れる」と、USDe問題に象徴される仮想通貨運用の危険な構造を重ねて強調。

対策としては「暗号通貨のポートフォリオは『現金のようなステーブルコイン』『主要現物資産』『デリバティブ・合成資産』の三層に分けて、特にリスク度合いの高いものは1割～2割以内に機械的に抑えるべき」と推奨。「知識が増えるほど複雑な運用にチャレンジしたくなるが、パフォーマンスに目移りせずルールを守ることが肝要」と強調する。初心者は「レバレッジをかけないこと」「時価総額上位10銘柄を中心に現物を保有すること」を徹底すべきだという。

最後に宮脇氏は「暗号通貨を全く持たないこともリスクになりうる時代。暴落が怖い人には積立投資やETFの活用も有効」と動画を締めくくった。