リーマンショック再来の鍵はAIだった。「信用収縮が起きて実体経済が冷え込む」360兆円市場の危機

YouTubeチャンネル「大人の学び直しTV」が「【焦げる360兆円】プライベートクレジット問題とは何か？【リーマンショック再来】」を公開した。動画では教養YouTuberのすあし社長が出演し、360兆円規模に膨張したプライベートクレジット市場で起きている「解約パニック」の背景と、その核心にあるAIの驚異的な進化による影響を解説した。

すあし社長はまず、プライベートクレジットを「お金をあつめた投資ファンドが企業などに直接お金を貸す仕組み」と定義する。リーマンショック以降の厳しい銀行規制によって生じた資金供給の空白を埋める形で、この市場が急成長した背景を説明した。しかし現在、主な融資先であるSaaS企業が、プログラミング知識がなくてもアプリを作成できる「バイブコーディング」などのAI技術の進化によって脅かされていると指摘。「自分たちでAIに作らせた方が安くて早い」と判断する企業が増加し、SaaS企業の収益が目減りするリスクが高まっているという。

これに不安を感じた投資家たちが、大暴落を予期して一斉に資金を引き揚げようとした結果、複数の大手ファンドで出金制限を意味する「ゲート条項」が発動される事態に陥っている。さらに、高金利による利払い負担の増大や、現物支払い（PIK）による利息の先送り問題が重なり、「2026年を中心に返済の期限を迎えます」と、雪だるま式に膨らんだ借金の返済ピークが迫っている現状を浮き彫りにした。

終盤では、この事態がリーマンショックの再来となるかについて考察している。ファンドのレバレッジが低く、商品構造がシンプルであることから、金融システム全体の崩壊には至らないという米連邦準備制度理事会（FRB）の見解を紹介する一方で、「信用収縮が起きて私たちの生活に関わる実体経済が冷え込むことだ」と問題の本質に警鐘を鳴らす。

動画は、日本の金融機関や保険会社もこの市場に深く関わっており、預金や年金にも影響が及ぶ可能性があるという事実を提示している。AIの進化が引き起こす思わぬ経済への波及効果に、多くの気づきを得られる解説で締めくくられた。

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