｢モビリティショー｣は自動車の未来を示せるか
プレス発表のトップバッターとなったトヨタ自動車の佐藤恒治社長。EVによる新たな価値を提供すると強調した（撮影：鈴木紳平）
日本最大の自動車ショーが4年ぶりに帰ってきた。
これまでは「東京モーターショー」として2年おきの開催だったが、コロナ禍で2021年が中止となったことで2019年以来の開催となった。モビリティを中心に全産業で日本を盛り上げていきたいという主催者の意思を表す形で、「ジャパンモビリティショー」に改名した。
自動車メーカーや部品メーカーに加えて、異業種やスタートアップまで前回の192社を大きく上回る475社が参加している。
開催前日となる10月25日のプレスデーでは、トヨタ自動車など国内自動車メーカーに加え、ドイツのメルセデス・ベンツ、BMW、中国BYDが新型車やコンセプトカーを発表した。
日本勢のEVは増えたが、コンセプトカーが大半
今回、各社がこぞって出展したのが新型EV（電気自動車）だ。
特にトヨタは、SUV（スポーツ多目的車）の「FT-3e」とスポーツカーの「FT-Se」、多様な使い方ができる新たなコンセプトの「KAYOIBAKO（カヨイバコ）」を展示。また、高級ブランド「レクサス」でも2026年の導入を予定する次世代バッテリーを搭載した「LF-ZC」や次世代コンセプトモデル「LF-ZL」などを出展した。
トヨタのスポーツタイプのコンセプトモデル「FT-Se」。モータースポーツの知見やノウハウを注ぎ、クルマ好きをターゲットにする（撮影：鈴木紳平）
日産自動車は次世代電池の有望株とされる全固体電池を搭載する想定のスポーツカーやミニバン、SUVなど5車種のEVを、ホンダ、スズキ、SUBARU（スバル）、ダイハツもEVのコンセプトカーを展示した。一方、マツダ、三菱自動車は新型のEVはなく、プラグインハイブリッド（PHV）を披露した。
日産自動車は全固体電池を搭載する次世代GTRのコンセプトカーなどを発表した（編集部撮影）
各社がこぞってEVを出展する中で、マツダはPHVのコンセプトカーを発表した（撮影：大澤誠）
前回2019年に比べて、日本メーカーによるEVの出展は大幅に増えた。あるトヨタ系部品メーカーの首脳は、「トヨタに関しては、モビリティというよりもEV、クルマを前面に押し出した出展内容になっている」と印象を語る。ただし、市場投入済み、もしくは近日に発売するEVは少なく、コンセプトカーが多かった。
存在感を放っていた海外メーカー
海外勢で存在感を放っていたのがBYD。日本勢に匹敵する展示スペースに、日本で販売しているSUV「ATTO3」、コンパクトクラスの「DOLPHIN（ドルフィン）」に加え、来春発売を予定する高級スポーツセダン「SEAL（シール）」、中国で発売している高級ミニバンEV、2000万円級の高級SUV（PHV）を並べた。
EVとPHVで躍進するBYD。日本法人の劉学亮社長は日本市場の開拓に自信を示した（撮影：鈴木紳平）
「モビリティショー」と銘打っただけあって、自動車以外の乗り物も目立つ。
戦前の航空機メーカーである「中島飛行機」をルーツにもつスバルは「空飛ぶクルマ」と呼ばれる電動垂直離着陸機（eVTOL）のコンセプトモデルを初公開。スズキやホンダもeVTOLのスケールモデルを会場に並べる。
スバルは「空飛ぶクルマ」と呼ばれるeVTOLを開発していることを明らかにした（撮影：鈴木紳平）
「モビリティショーの名にふさわしい展示を」
ホンダはビジネスジェット「ホンダジェット」の実物大の模型や、アメリカのゼネラル・モーターズ（GM）傘下で自社も出資するクルーズ社と共同開発した6人乗り無人自動運転車両「クルーズ・オリジン」を日本で初めて一般に公開する。
ホンダはビジネスジェット「ホンダジェット」の実物大の模型も展示（撮影：尾形文繁）
これ以外にも、2輪車、自転車やキックボード、車いす型の超小型電動モビリティ、無人走行車といった多種多様なモビリティが見られ、一部は試乗もできる。 自動車メーカーの関係者は「モビリティショーの名にふさわしい展示をするように（主催する）日本自動車工業会から号令がかかった」と内幕を明かす。
会場にはさまざまなモビリティが展示されており、一部は試乗もできる（撮影：尾形文繁）
新機軸を打ち出そうと躍起になるのは、「世界的に自動車ショーが衰退しているのが実態」（ホンダ幹部）だからだ。実際、2023年2月に開かれる予定だったスイスのジュネーブ・モーターショーは、出展者が想定より集まらないことなどから中止となった。
2023年に開かれたドイツの「IAAモビリティ」やアメリカの「デトロイト・モーターショー」は国内・域内勢ばかりの出展が目立った。今回の日本のモビリティショーでも海外勢の参加は19社にとどまる。それだけに「世界的にモーターショーを開催する意義がどこまであるのかしっかり考えなければならない時期に来ている」（日産幹部）。
日本のモーターショーの入場者は、ピーク時の1991年には200万人を超えていたが、右肩下がりで減り続け2017年は77万人まで減少した。その中で、前回開催の東京モーターショーは100万人の大台を突破し、今後の方向性に焦点が集まっていた。
ゴジラとのコラボやライブイベントで集客
今回のモビリティショーでは、スタートアップ企業による出展に加えて、ピッチコンテストやスタートアップと出展企業とのマッチングイベントを実施。映画「ゴジラ」とのコラボイベントや著名アーティストによるライブイベントも予定するなど、従来のモーターショーとは異なる取り組みを多く盛り込むことで幅広い層へのアプローチを図っている。
主催する日本自動車工業会の豊田章男会長は「これまでのモーターショーは何かを発表するゴールの場所だったが、今回は来場いただいた方が何か乗り物の未来を感じる、また（モビリティ産業の中で）自分の未来がどこかにあるということを感じる場にしていきたい」と期待感を語った。
世界的に岐路に立つ自動車ショーの枠から脱却し、新たな方向性を模索するジャパンモビリティショー。基幹産業である自動車がEVシフトに揺らぐ中で、日本経済の可能性を示すことができるのか。
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（横山 隼也 ： 東洋経済 記者）
