インフレ 国鉄の赤字 運賃で見る新幹線50年
東海道新幹線が開業してから高度経済成長や国鉄の赤字問題、税制改革など、その50年には様々なことがありました。新幹線の運賃・料金の面からその50年を追うと、ある「相場」が浮かんできます。
月給の7%だった新幹線
2014年10月1日で、新幹線は開業50周年を迎えました。所要時間は当初の最短4時間から、現在では2時間25分へと大きく短縮。ではその運賃・料金についてはどう変化したのでしょうか。各時代の「1人あたり月間現金給与額」と比較しながら眺めたところ、様々な歴史とある「相場」が浮かんできました。比較は通常期に東京〜新大阪間で、その時代の最速列車（1991年までは「ひかり」、1992年からは「のぞみ」）の普通車指定席を利用した場合を基準にします。
1964（昭和39）年に東海道新幹線が開業した際、東京〜新大阪間の運賃（乗車券代）は1180円。「ひかり」へ乗る場合はそれに1300円の特急料金が必要になり、合計2480円です。当時、新幹線車内のコーヒーは一杯50円で、東京〜大阪間の航空運賃は6000円など。航空機は一般庶民にとって高嶺の花でした。
ちなみに東海道新幹線の列車は、「ひかり」と「こだま」の2種類でスタート。停車駅の少ない「ひかり」は「超特急」、各駅停車の「こだま」は「特急」という形に分けられ、列車の案内も「超特急ひかり1号」「特急こだま101号」というように行われていました。
開業翌年の1965（昭和40）年、東京〜新大阪間の所要時間が4時間から3時間10分に短縮。これに伴い特急料金が1600円にアップ。合計2780円になりました。
ただこれは、暫定ダイヤで4時間を要していた開業当初は特急料金を少し安い1300円にしていたためで、3時間10分の本運転開始と同時に元々予定していた1600円にした、という形。「値上げ」という表現は適切ではないでしょう。
そのためこの本運転開始時、1965（昭和40）年の2780円というのが、新幹線の運賃・料金におけるひとつの基準になります。この当時、「1人あたり月間現金給与額」は39400円。新幹線の運賃・料金はその7%を占めていました。
※記載する「1人あたり月間現金給与額」は30人以上の事業所における税などを差し引く前の総額で、100円未満を省略した値。厚生労働省「労働統計要覧」などによる。
政治に左右された新幹線の運賃・料金
昭和40年代に入ると高度経済成長などに伴う物価の上昇と国鉄の赤字問題で、運賃・料金の値上げが頻発。特に昭和50年代は毎年のように値上げが行われました。
まず1966（昭和41）年3月、運賃が1730円にアップして合計3330円に。その後も2回値上げされ、1975（昭和50）年11月には運賃2810円、特急料金2700円の合計5510円に上昇。つまり新幹線の運賃・料金は、最初の10年間で倍になりました。
しかしそれでも、1975年の「1人あたり月間現金給与額」は177200円。5510円という新幹線の運賃・料金は、その3.1%にまで低下していました。つまりそれだけ当時、物価の上昇が激しかったというわけです。
さてこのとき国鉄は、悪化する一方の経営収支に悩まされていました。しかも物価が上昇中です。ならば運賃と料金も、社会の経済状況に合わせてもっと値上げすれば良いと思うかもしれません。しかし当時、国鉄の運賃を決めていたのは国会です。そこではインフレを抑えるため、国鉄の運賃を安く抑えようとする動きがありました。
ですが結局それでは、続く物価上昇と国鉄の収支悪化に対応できません。そこで1976（昭和51）年11月、国鉄の運賃と料金が一気に50.4%も値上げされます。これにより新幹線の運賃は4300円、特急料金は4000円の合計8300円に。また同年の「1人あたり月間現金給与額」は200200円で、それに占める新幹線の運賃・料金の割合も4.1%に上がります。
しかし物価上昇と国鉄の赤字は止まりません。そこで1977（昭和52）年、国会で議決しなくとも経費増加見込額の範囲内であれば運輸大臣の認可で値上げが可能になります。その結果、1978、1979、1980、1981、1982、1984、1985、1986年と毎年のように値上げが実施されました。ただ難しいのは、急激に値上げすると客離れを引き起こすこと。1979（昭和54）年度の新幹線乗客数は、最盛期から2割も減ってしまいます。
そこで国鉄は「いい日旅立ち」といった旅行キャンペーンや、回数券の拡充といった企画商品の強化を行うなど、値上げと集客の両立に尽力。新幹線は少しずつ値上げをくり返しつつも、需要を回復していきます。
1986（昭和61）年9月に行われた国鉄最後の値上げでは運賃が8100円、特急料金が5000円の合計13100円になりました。またこのときの「1人あたり月間現金給与額」は327000円で、それに占める新幹線の運賃・料金の割合は4%です。
値下げされた東海道新幹線
1987（昭和62）年4月1日、国鉄が分割民営化されJRになりました。そして実はこれ以降、従来のような形での値上げは行われていなかったりします。
1989（平成元）年4月に運賃8340円、料金5140円の合計13480円へ値上げされますが、これは消費税3%の導入によるものです。
1992（平成4）年、東京〜新大阪間の所要時間を一気に30分近くも短縮する速達形列車「のぞみ」が登場。これに乗車する場合は東京〜新大阪間で特急料金に950円が上乗せされ、運賃8340円、特急料金6090円の合計14430円になります。値上げといえば値上げですが、大きな付加価値を考えると単純にそうとは言えないでしょう。また「ひかり」の場合は従来と変わりません。
1997（平成9）年、消費税が5%に上がったことで運賃が8510円、特急料金が6210円（「のぞみ」付加料金970円を含む）の合計14720円に上昇。これが東海道新幹線の歴史で最高額になりますが、この年の「1人あたり月間現金給与額」も421400円と史上最高なことから、割合は3.5%と低めになっています。
そして2003（平成15）年10月、「値下げ」が行われています。運賃と「ひかり」「こだま」の特急料金は変わりませんが、ダイヤ改正で東海道新幹線が「のぞみ」中心のダイヤへ移行。これに伴い「のぞみ」指定席利用の場合に必要な付加料金が300円に値下げされ、運賃8510円、特急料金5540円の合計14050円になったのです。また「のぞみ」自由席利用の場合は付加料金が発生せず、「ひかり」「こだま」と同じ金額が設定されました。
2014（平成26）年4月、消費税が8%にアップしたことにより、現在の運賃8750円と特急料金5700円、合計14450円になっています。
以上、ここでは最速列車の指定席で比較してきましたが、「のぞみ」自由席や「ひかり」「こだま」の運賃・料金で比較した場合、1986年に行われた国鉄最後の値上げを最後に28年間、東海道新幹線は消費税分しか値段が変わっていないことになります。
また、2014年の「1人あたり月間現金給与額」は出ていないため2013年で比較しますが、その年の「1人あたり月間現金給与額」は358000円、運賃・料金の合計は14050円で、割合は3.9%。実は昭和50年代に物価上昇と国鉄の赤字問題から値上げをくり返した当時から、新幹線の運賃・料金は結果的に「1人あたり月間現金給与額」の3.5〜4%という一定の「相場」を保っていることがわかります。
現在、建設が始まろうとしているリニア中央新幹線について、その品川〜大阪市間の運賃・料金は15050円が想定されています。この15050円が「1人あたり月間現金給与額」の4%に収まるには、「1人あたり月間現金給与額」が376250円以上必要です。しかし2013年のそれは358000円であるため、割合は4.2%になります。2045年に全通とされるリニア中央新幹線。そのときはたして、日本の物価とその賃金はどうなっているでしょうか。現在の新幹線と同じ感覚で、リニアを使えるのでしょうか。
