ソニーグループが2026年7月31日に発表した2026年度第1四半期決算で、PlayStation 5の出荷台数が160万台となり、前年同期の250万台から減少したことが明らかになりました。

2026年度 第1四半期 連結業績概要

(PDFファイル)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/26q1_sonypre.pdf

2026年度第１四半期連結業績補足資料

(PDFファイル)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/26q1_supplement.pdf

2027年３月期 第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

(PDFファイル)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/26q1_sony.pdf

PS5の第1四半期出荷台数は前年同期から減少したものの、PlayStation全体の月間アクティブユーザー数は1億2500万アカウントとなり、前年同月から200万アカウント増加しました。6月としては過去最高を記録した一方で、四半期中の総プレイ時間は前年同期比4％減少しました。

ゲーム＆ネットワークサービス分野の売上高は前年同期とほぼ同じ9371億円でしたが、営業利益は前年同期比37％増の2020億円となりました。販売台数の減少によってハードウェア収入が減った一方で、アメリカの関税還付や為替変動が利益を押し上げました。ソニー全体の営業利益も前年同期比40％増の4765億円となり、2026年度の営業利益予想は1兆7200億円へ引き上げられています。



PS5を計画通りに販売するには、需要に応じて本体を生産できるよう、必要な部品を安定して調達する必要があります。中でも、ゲームの処理に使うデータを一時的に保存するメモリは価格が高騰しており、調達費用が増えればPS5本体の採算が悪化する可能性があります。

ソニーはメモリ価格が上昇する中でも、2026年度に販売を予定しているPS5の生産に必要なメモリをすでに確保したと説明しています。

PlayStationがPS5の販売台数に対応できる十分なメモリを確保したと語る - GIGAZINE



必要なメモリを確保したことから、2026年度のハードウェア損益を前年度並みに維持する計画にも変更はないとのこと。



PS5を何台作れるかという課題に加えて、ゲームをどのように届けるかも転換期を迎えています。ソニーは2028年1月以降に発売されるPlayStation向け新作ゲームについて、ディスク版の生産を終了する方針について、コンテンツ全体でデジタル化が進んでいるとして、方針を維持する考えを改めて示しました。2026年度第1四半期に販売されたPS4・PS5向けフルゲームソフトの本数に占めるダウンロード版の割合は82％でした。

PlayStationがコンソール向け新作ゲームのディスク生産を2028年1月で終了すると発表、2028年1月以降はダウンロード版のみに - GIGAZINE



ソニーは物理ディスクに対する利用者の強い思いを認識しており、小売店との関係や地域ごとの事情を考慮しながら慎重に移行を進めると説明しています。

PS5の累計出荷台数は2026年6月末時点で9530万台となっており、1億台まで残り約470万台です。ソニーは需要動向と追加のメモリ調達の可能性を見極めながら、PS5の普及台数をさらに拡大すると述べています。