脱・税理士・菅原氏「自己資本比率なんてどうでもいい！大事なのは現預金」業界の常識に真っ向勝負

【超簡単】銀行やなんちゃってコンサルに騙されるな！〇〇比率なんてどうでもいい…財務のプロが貸借対照表を徹底解説します。と題した動画で、脱・税理士の菅原氏が登場。動画では、貸借対照表の本質や銀行・世間の常識とされる自己資本比率・流動比率について痛烈な持論を披露した。

動画冒頭、菅原氏は「負債減ったけど、現預金も減った。もうこれ資金ゼロです。意味ない。倒産ですね」と強烈な一言で切り込み、貸借対照表を「わかりやすく徹底解説」することを宣言。その発言どおり、「世の中で言われてる貸借対照表の見方と、僕の見方は、ちょっと違う」とし、独自の資金繰り重視の読み解き方で“会計の常識”に疑問を投げかけていった。

解説の中で、現預金以外の資産運用（売掛金・在庫・固定資産など）は、手元の現金を大きく減らす危険があるとし「資産が増えていいのは現預金だけ。他はできるだけ減らす。それが資金繰りを良くするポイント」と言及。「借入金＝現金。だから負債は武器。武器はいっぱい持った方がいいし、一番の武器は現金。負債を返済しすぎると資金が減り倒産の危機になる」という信念を強調した。

多くの会社や銀行が重視しがちな自己資本比率や流動比率については「こんなところで会社の強さなんて分からない」「自己資本比率なんて気にするな。大事なのは現金だ」と一蹴。利益が蓄積し、いわゆる自己資本や内部留保が高くなることで「事業承継時に莫大な贈与税がかかり、かえって経営の首を絞めることもある」とも明かした。

「銀行やコンサル、政治家が“内部留保が多すぎる”と言うけれど、内部留保＝現金じゃない。現金はいくらあるかが経営の死活問題」と指摘。事例として大企業トヨタの巨額の借入も「借金が多いから倒産するのではなく、現金がなくなったら倒産」と結論付けた。

最後は「資金繰りを安定させるためには、現預金を固定費の6ヶ月分以上用意せよ」と現実的な指標を提案。「貸借対照表は“キャッシュがいくらあるか”を一点突破で見抜く道具。現預金をどう増やすかを考えてほしい」と強調し、動画を締めくくった。