やっぱり｢生成AI｣という言葉はやめたほうがいい
台北にあるアメリカのエヌビディアのオフィス。AI向け半導体で世界シェア8割を握る同社の動向からは目が離せない（写真：ブルームバーグ）
「何を今さら」と言われてしまいそうだが、筆者はあの「生成AI」の「生成」という言葉に割り切れないものを感じている。だってそんな言葉、ほかじゃ使わないじゃないですか。そもそも「生成」って、どういう意味なのよ？
｢生成AI｣より｢対話型AI｣と呼ぶほうがしっくり来る
この連載は競馬をこよなく愛するエコノミスト3人による持ち回り連載です（最終ページには競馬の予想が載っています）。記事の一覧はこちら
調べてみれば、他愛のない話なのである。代表的な生成AIである「ChatGPT」のGPTとは“Generative Pre-trained Transformer”の略なのだそうだ。
「事前学習をするジェネレイティブな変圧器」ということになって、この“Generative”という英単語が日本語に翻訳されるときは、「生成」が定訳になっている。だから「生成AI」になってしまうのだ。
“Generate”という動詞は、「生み出す」とか「発生させる」といった意味である。転じて“Generator”（発電機）になったり、“Generation”（世代）になったりする。
つまり、何かを回転させることによって、新しいものが生み出されるイメージである。水車が回って電気が発生するとか、「めぐる〜めぐる〜よ時代は巡る」とか。とにかく、ぐるぐる回っているところから、何か新しいものが生まれてくる。
そこで「ChatGPT」の機能は何かというと、人間とAIが会話をやり取りすることによって、知恵をGenerateすることである。だったら、当初の頃のように「対話型AI」と呼ぶほうが実態に近いのではないか。「生成AI」と言ってしまうと、このキャッチボール感覚、ぐるぐる回る感じが伝わってこない。
おそらくあなたの周りにも、こんな人がいるはずである。「話題のChatGPT、使ってみたけど平気でウソをつく。全然ダメだ、使えない！」と嘆いている人たちが――。いや、筆者も実際に最初に使ったときは、以下のような回答に唖然としたものである。
Q：吉崎達彦について教えてください。
A：吉崎達彦（よしざき たつひこ）は、日本の漫画家、イラストレーター、アニメーション作家です。彼は、代表的な作品として「エヴァンゲリオン」のキャラクターデザインや、アニメーション制作会社「GAINAX」の共同創設者の1人として知られています。
吉崎達彦は、1966年に生まれ、東京都出身です。彼は学生時代からアニメーションや漫画に興味を持ち、高校卒業後にアニメーション制作会社に入社しました。その後、自らの創作活動を行うために退社し、漫画家やイラストレーターとしての活動を始めました。
クイズのように使わず、質問を重ね答えを得るのが正解
おいおい、1つくらい正しいことを言ってくれよ、とあきれたものだが、AIというものは、こういうクイズのような使い方をしちゃいかんのである。そんなのはウィキペディアを見れば済む話なのだから。
逆に、役に立ったのはこんな問いである。
「これからがんの手術を受ける友人に接するときに、どんなことに気をつけたらいいか教えてください」
この手の質問に対しては、AIはあらゆる事態を想定して親身なアドバイスをくれる。こちらの事情を説明すると、さらに精度の高い答えが返ってくる。ときにはAIを褒めたり、持ち上げたりすることも有効である。AIの側も、一度学習した答えは次からすぐに使えるから、会話と共に人とAIは賢くなっていくはずである。
質問をして、答えを得る。その答えに飽き足らず、さらに問いを重ねる。これはギリシャ時代以来の哲学の営みそのものではないか。
だったらいっそのこと、「ソクラテスAI」なんていう呼び方もアリかもしれない。AIと対話を続けているうちに、お互いが「なーんだ、お前も本当はよくわかってないんじゃないか」という「無知の知」を発見する。これぞ真にジェネレイティブな関係というものではないだろうか。
さて、昨年秋にChatGPTが公開されてから、AIがなければ夜も日も開けぬ昨今だが、そんな中で脚光を浴びているのがアメリカの半導体大手企業であるエヌビディアである。
同社の株価は急騰して、5月末には一時、時価総額が1兆ドル（約140兆円）を超えた。半導体企業としては初の快挙である。
現下のアメリカ株ランキングを見ると、本稿執筆時点（6月8日）で1兆ドルの大台を割り込んでいるものの、アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドットコムに次ぐ第4位を占めている。
株価急騰は好決算の後押しを受けたものだが、エヌビディアの強みは「AI向け半導体で世界シェア8割を握っている」ことだ。つまり「対話型AI」の発展には、この会社が欠かせない。The Economist誌（5月29日号）の記事の言を借りれば、「ゴールドラッシュの初期と同様に、採掘に必要なピッケルとシャベルを売る人たちはすでに幸運を手にしている」のである。
｢パックス･ニッポニカ｣になりかけた時代があった
筆者はたまたま5月の大型連休に、『半導体戦争』（クリス・ミラー著／ダイヤモンド社） を読んだばかりで、この議論をまことに興味深く感じている。このノンフィクションは、1958年にテキサス・インスツルメンツの技術者が「集積回路」を着想するところから始まる。まだ60年少々の歴史とはいえ、まさに山あり谷あり「大河ドラマ」の趣きがある。
この間、ずっと「ムーアの法則」（半導体の性能は2年ごとに倍になる）が持続したことは、一種の奇跡と言っていいだろう。なぜそんなことが可能になったのか。「つねに新しい需要が誕生して、開発がずっと続いてきたから」である。
当初、1960年代の半導体需要は、宇宙開発や軍事など政府が主体であった。それが1970年代になると、トランジスタラジオや電卓、ウォークマンといった消費者家電製品が多くなる。そこで使われるメモリ・チップは日本企業の独壇場となり、1987年のCIA（中央情報局）のレポートでは「パックス・ニッポニカ」が生まれつつある、などと指摘されたものである。
ところがご案内のとおり、日本の半導体メーカーの天下は1990年代にひっくり返る。メインフレームと呼ばれる大型コンピュータの時代が終わり、パソコンの時代に突入したからだ。
時代は「コモディティ化したスマホ」の次へ
代わりに覇権を握ったのは、マイクロソフトのWindowsと「インテル入ってる」のアメリカ企業コンビであった。当時は「ウィンテル」などと呼ばれていましたなぁ。こんなふうに、覇者がどんどん入れ替わるのが半導体の歴史なのである。
21世紀になってからは、半導体需要は「PCからスマホへ」と変貌を遂げる。アップルが初めてiPhoneを作ったのが2007年のこと。翌年にはリーマンショックが発生し、慌てて各社は投資を抑制する。ところが台湾のTSMCでは、創業者のモリス・チャンが社長に復帰し、スマートフォン用半導体の開発に大号令をかけていた。
アップルという顧客は、2年ごとに新型iPhoneを世に送り出す。そのためにはより高性能なチップが必要になり、その開発は困難を極める。
しかるにアップルは、開発コストを十分に回収できる価格を提示してくれる。ゆえにTSMCは遠慮なく、巨額の開発投資を続けることができた。今や半導体の微細化技術で同社は独走状態であり、日本政府が補助金を出し、「三顧の礼」で迎えて、熊本県の新工場建設が進んでいることはご案内のとおりである。
スマホが誕生してから、すでに15年以上が過ぎた。今や誰が見てもスマホはコモディティ化しているし、新機能も出尽くしている。この先、新たなiPhoneができたところで、飛びつく人は少ないだろう。
アップルもその辺のことは承知していて、今月になって「仮想現実」（VR）と「拡張現実」（AR）を組み合わせた複合現実（MR）とディスプレーを備えた新型ゴーグルを売り出している。とはいえ、日本円で49万円の「Apple Vision Pro」をどれだけの人が買うだろうか。
それよりはやはり、「2020年代の半導体市場は対話型AIが切り開く」と考えるほうが自然であろう。もっともこの先には、「ChatGPTでいかに収益モデルを作るか」や「今後の規制論議の高まり」などの課題が付きまとうことになる。
ゴールドラッシュの到来により、「金鉱掘り」が大金持ちになれるかどうかはわからないが、「ピッケルとシャベルの行商人は確実に儲かる」（The Economist誌）と考えるのが妥当な線であろう。
さて、問題はここにとどまらない。
PCがあまりにも売れすぎたために、インテルはスマホ時代への対応に後れを取った。その結果、半導体の製造能力において、はっきり劣後するようになる。おごれる者は久しからず、とは日本企業に限らず、この世界における一種の「定番」なのである。
この間、アメリカの政策当時者、とくに軍関係者が危機感を深め、現在の対中強硬姿勢につながっていく。確かに半導体の設計能力（ファブレス）においては、エヌビディアも含めたアメリカの企業が今も圧倒的な力を有している。
相手の急所を押さえようとするバイデン政権
ところが実際の製造段階になると、ファウンドリーと呼ばれる台湾企業の独壇場となる。実際に「台湾有事」みたいなことが起きてしまえば、いきなり最先端半導体が手に入らなくなるおそれがある。そのときに、世界経済が大混乱に陥るのは必定である。
そこでアメリカ連邦議会は、昨年8月に「CHIPS法」を超党派で成立させて、国内での半導体製造に本腰を入れ始めた。さらに10月には同国の商務省が、対中半導体輸出規制の方針を打ち出す。台湾や韓国の半導体メーカーに対米投資を促すとともに、補助金を受け取った企業は中国での活動に制限を受ける。いわば「毒まんじゅう」である。
バイデン政権の対中姿勢は、“Small Yard, High Fence”（小さな庭に高い壁を建てる）と言われている。つまり、米中のデカップリングを目指すのではなく、業界を絞って障壁を作る。この場合の「小さな庭」が高性能半導体である。
先のG7広島サミットの共同文書においても、「対中政策はデカップリングではなくデリスキング」という文言が盛り込まれた。決して対中融和策なのではない。あくまでも「頂門の一針」を目指すということだ。
あらためて思うのだが、「ムーアの法則」がかくも長く続いてきたのは、半導体産業に世界でも最高水準のヒト、モノ、カネ、技術が投入され続けてきたからであろう。半導体は、つくづくグローバリズムの申し子なのである。
ところが現在、アメリカと中国が安全保障上の理由から、それぞれ自前の半導体供給網を構築しようとしている。日本はアメリカ側につき、7月からは半導体製造装置の対中輸出制限に踏み出す予定だ。台湾や韓国の半導体メーカーも、巨額の対米投資に踏み切っている。
グローバリズムはほぼ死んだ
昨年12月、アリゾナ州での最新鋭工場の起工式において、TSMC創業者のモリス・チャンはこう語ったという。「グローバリズムはほぼ死んだ。自由貿易もほぼ死んだ。多くの人がまた復活すると願っているが、私はそうなるとは思わない」。
今後、技術革新の速度は低下し、「ムーアの法則」は限界に達するのではないだろうか。半導体産業には、「対話型AI」の発展による新たな地平線が見えてきた一方で、「経済安全保障」に伴う弊害も気になるところだ。重要な岐路に立っていることになる。
最後にひと言。半導体の歴史は需要家の動向、とくにアメリカ企業がカギを握ってきた。昨今の日本でも「戦略的資源」である半導体の国内生産を求める声は多いが、ポイントはいかに需要を生み出せるかであろう。
北海道で進行中のラピダス社の巨額投資にしても、「そこで最先端半導体が生み出されるにせよ、それをいったい誰が使ってくれるのか」が見通せない。
日本企業は1990年代以来の技術至上主義、プロダクトアウトの発想から抜け切れていないのではないか。たぶん壮大なる失敗劇に終わるのだろうなぁ、と思われて仕方がない。
（本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください）
ここから先は競馬コーナーだ。6月4日までの5週連続G1レースの余韻が残る中、これから先はしばし梅雨の季節の競馬ということになる。今週末（11日）、東京競馬場で行われるエプソムカップ（第11レース、芝1800メートル、G3）を検討してみよう。
エプソムカップはダービーを制したレーン騎手に
今年上半期のG1戦線を何度も沸かせてきたドゥラメンテ産駒の、レインフロムヘヴンに狙いを定めよう。前走の府中ステークスでの勝利はなかなかのものであったし、特定の馬に初めて特定の騎手がレースに騎乗する「テン乗り」でタスティエーラに乗って、ダービージョッキーになってしまったダミアン・レーン騎手が鞍上という点も心強い。
人馬共にノッてる同士で、馬名の「雨（レイン）が天から」ではなく、「レーン（騎手）が」導いてくれることを期待してみよう。
対抗にはジャスティンカフェを。善戦はするものの、重賞レースになると今ひとつ勝ち切れない馬だが、このメンバーならば大きく崩れはしないはずである。
単穴には、そのジャスティンカフェをダービー卿チャレンジトロフィーでコンマ1秒差で制したインダストリアを。以下、マテンロウスカイ、エアロロノア、ルージュエヴァイユまでを押さえる。
梅雨の季節の競馬は荒れやすい。コツは買い目と金額を絞ること、と自らに言い聞かせよう。
（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）
（かんべえ（吉崎 達彦） ： 双日総合研究所チーフエコノミスト）
