がん患者のセカンドオピニオン、ネットサービスの課題と可能性
同サービスは患者が診療情報提供書や相談内容を投稿すると、複数の医師が意見書の予定項目や作成費用などを示す仕組み。患者はそれらを比較検討し、任意の医師へ意見書の作成を依頼する。意見書作成費用は2万―5万円(消費税抜き)。当初は乳がんや卵巣がんに関する相談を受け付けていたが、6月からはがん全般に領域を広げた。
依頼を受けた医師は約1週間で意見書を提出する。これらのやりとりは、患者も医師も匿名で行えるが、患者は追加料金を支払うことで意見書受領後に医師のプロフィルを知ることもできる。
患者や家族がセカンドオピニオンの依頼先を探す際は、適切な専門家の所在が不明だったり、分かっても遠くにいるため、訪問するのが負担になったりする場合がある。リーズンホワイはネットを活用し、医師から患者へ申し出が届く仕組みを整え、こうした問題の解決を目指す。
この仕組みは、多様な疾患で使えると考えられるが、同社が対象として、がんを選んだのはなぜか。今西取締役は、新たにがんと診断される患者は年間85万人にのぼると指摘。「(患者が不安を解消できないため)治療に踏み切れず、手術を先延ばしにすることで症状が悪化し、余計にかかる医療費などで年間450億円程度の損失が日本全体で出ている」と試算する。これらの影響を少しでも取り除きたい考えだ。
ファインドミーへの参加を医師に促すことも重要となる。今西取締役は、都心から少し離れた場所のがん専門医に会ったところ、人口減が関係してか、がん患者があまりおらず、知識を使う場面が減ってきたと聞いたという。「こういう先生は日本中にいるはず。せっかく鍛えた見識を生かして頂くためにも、(ファインドミーを)アピールしていきたい」(今西取締役)。
