脱・税理士の菅原氏が、業界平均を大きく上回る生産性を生み出す組織づくりと社員との日々の向き合い方を示す

中小企業が大企業の経営スタイルをそのまま真似ようとすると、かえって社員の力を削いでしまうことがある。多くの会社では、社員の苦手な部分を時間をかけて直そうとする教育方針が根強く残っているが、脱・税理士の菅原氏はこの発想に真っ向から疑問を投げかけた。
　
菅原氏は、社員に苦手なことを無理にやらせるのではなく、得意なことに集中させたほうが生産性は大きく伸びると語る。苦手な業務は社内の得意な人材や外部の協力先に任せればよいという考え方であり、社員には得意分野だけに専念してもらうという方針を貫いているという。実際、菅原氏自身の会社では、こうした方針のもとで業界平均を大きく上回る生産性を実現しており、少人数体制でありながら業績を更新し続けているそうだ。菅原氏は、社員それぞれの得意分野を仕事に当てはめる発想こそが、中小企業ならではの強みになると強調する。大企業のようにあらかじめ決まった型に社員を当てはめるのではなく、社員の特性に合わせて柔軟に業務やビジネスモデルを組み立てられる点こそ、中小企業の武器だという見立てだ。
　
では、社員一人ひとりの得意分野は、どのようにして見えてくるのか。菅原氏は、日々のコミュニケーションの中にそのヒントが隠れていると明かす。普段の雑談で急に饒舌になる話題や、頼まれていないのに自ら進んで取り組んでいる仕事、時間を忘れて打ち込んでいる様子など、何気ない場面にこそ本人も気づいていない強みが表れるという。加えて、定期的に一対一で向き合う時間を設けることで、集団の場では出てこない本音や希望が引き出されることも多いと語る。人のイメージと実際の得意不得意が食い違うことも珍しくなく、会話を重ねる中で意外な一面が見えてくることも少なくないそうだ。
　
社員の得意分野を見極め、そこに仕事を当てていくという発想は、シンプルに見えて実践するのは容易ではない。菅原氏は、経営者自身が社員の日常をよく観察し、対話を重ねながら向き合っていく姿勢の大切さを繰り返し説いてきたという。中小企業の経営者として、社員一人ひとりの特性をどう見抜き、どう組織づくりに落とし込んでいくのか、その具体的な向き合い方に関心を持つ人にとって、得意分野を活かす経営のヒントが浮かび上がる。