【2026年】マンション買うなら「築20年」一択？プロ全員が築浅・築古を選ばない意外な理由

これからマンションを購入しようと検討している方にとって、「築何年の物件を買うべきか」は最大の悩みの種です。多くの方が「できれば築浅が良い」「安く抑えるなら築古でも」と考えがちですが、不動産のプロたちは口を揃えて「買うなら『築20年』一択」と推奨します。
今回は、らくだ不動産株式会社の代表取締役社長の山本直彌さん、シニアエージェントの佐藤健斗さん、執行役員・エージェントの八巻侑司さんの3名が、プロが築20年を選ぶ決定的な理由と、築浅・築古に潜む意外な罠について徹底解説します。

◾️「築浅」は買ってもすぐ値下がりする？
一般的に「築浅」と呼ばれる築5年～10年未満のマンションは、最新の設備が整っており非常に魅力的です。しかし、八巻さんは「資産価値の観点から見ると、築浅は最もリスクが高い」と指摘します。
「マンションには『新築プレミアム』という言葉があるように、一度人が住んだ瞬間に価格が大きく下落し、その後も築15年～20年頃まで価格が落ち続ける傾向があります。つまり、築浅の段階で買ってしまうと、購入直後から資産価値が目減りしていく『下り坂』をダイレクトに経験することになるのです」。
◾️「築古」に潜む「ローン控除」と「修繕費」の罠
一方で、価格が安い「築古（築30年以上など）」なら良いのかというと、そう簡単ではありません。山本さんは、築古物件に潜む2つの大きな落とし穴を警告します。
1.住宅ローン控除が使えない可能性
「税制改正により、中古マンションで住宅ローン控除を受けるには原則として『新耐震基準（1982年以降築）』を満たす必要があります。さらに古い物件の場合、適合証明書の取得など高いハードルがあり、結果的に数百万円の税控除を逃してしまうケースが多々あります」
2.管理費・修繕積立金の爆上がり
「築年数が古くなるほど、マンション全体の老朽化に伴い修繕積立金が高騰します。物件価格自体は安くても、毎月のランニングコストが想像以上に高くつき、結果的に家計を圧迫するリスクがあります」
◾️プロが「築20年」を一択で推す納得の理由
では、なぜ「築20年前後（2000年～2006年頃築）」が良いのでしょうか。佐藤さんはその理由を次のように語ります。
「まず、築20年を迎える頃には、新築時から続いていた『価格の下落』が一旦落ち着き、相場が底を打ちます。そのため、購入後に価値が大きく下がるリスクを最小限に抑えられます。
また、2000年代以降のマンションは、住宅性能評価制度の導入などにより、建物の基本性能（耐震性や断熱性など）が現代の基準に近いレベルで作られているものが多く、水回りなどのリフォームさえすれば非常に快適に長く住むことができる『コスパと質のバランスが最も良い時期』なのです」。

【まとめ】
マンション購入において、築浅の華やかさや、築古の表面的な安さだけに目を奪われるのは危険です。将来の資産価値の下落リスクを避け、住宅ローン控除などの恩恵をしっかりと受けつつ、快適に長く住める「築20年」という選択肢は、まさにプロならではの最適解と言えます。
らくだ不動産株式会社では、山本さんや佐藤さん、八巻さんをはじめとする不動産のプロフェッショナルが、築年数ごとのメリット・デメリットを冷静に分析し、お客様のライフプランに合わせた最適な物件探しをサポートしています。「築何年を買えば損をしないか知りたい」「資産価値の落ちない物件を選びたい」という方は、ぜひ一度プロのエージェントにご相談ください。