２００１年１月、電機メーカーの環境担当者が集まった。「調査で競争しても意味がない。ゴールは一緒なんだから手を取り合っていこう」。参加者はこう確認した。そして後日、化学物質調査の共通化を目指す有志企業１８社が「１８社会」を立ち上げた。「外資系企業が、我々の活動を掲載した日本の新聞記事を本国に報告していた」。１８社会の幹事会社を務めたキヤノンの古田清人氏（現キヤノン環境統括センター所長）は当時の反