ニチアス、Helical Fusionと資本業務提携を締結し、Helical Fusionの公式パートナーとして参画
ニチアス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：亀津 克己、以下「ニチアス」）は、2026年4月28日付で発表した株式会社Helical Fusion（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：田口 昂哉、以下「Helical Fusion」）との資本業務提携について、このたび改めてご報告いたします。
また、同日開催された「Helical Fusion『ヘリックス計画公式パートナー第一弾』発表プレスイベント」に当社代表の亀津が登壇し、本提携の背景および今後の協業方針について説明いたしました。
資本業務提携の概要
ニチアスは、2026年4月28日、Helical Fusionとの間で資本業務提携契約の締結を発表いたしました。
Helical Fusionは、フュージョンエネルギー（核融合）の実用化を行う民間企業の一社として、日本独自のヘリカル方式を用いたフュージョンエネルギープラントによる実用発電を達成する「ヘリックス計画（Helix Program）」を進めています。ニチアスはこの「ヘリックス計画」に賛同し、Helical Fusionが主導する「公式パートナー制度」に参画いたします。
本提携により、当社は「断つ・保つ」(R)の技術を活かして、フュージョンエネルギーの実用化に向けた新たな価値創出を目指してまいります。
※本提携の詳細については、2026年4月28日付で発表したプレスリリースをご参照ください。
ニチアス、フュージョンエネルギー産業実現に向けて、Helical Fusionと資本業務提携を締結 ～Helical Fusionの「ヘリックス計画」に賛同し、同社の公式パートナーとして参画～(https://www.nichias.co.jp/news/detail/325)
フュージョンエネルギー産業実現へ、Helical Fusion主導の「ヘリックス計画」の公式パートナー制度が発足、ニチアス、長谷虎紡績、瀬野汽船が参画決定(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000064.000089262.html)（Helical Fusionプレスリリース）
フュージョンエネルギー実用化を進めるHelical Fusion、シリーズBラウンド 1stクローズ約27億円の資金調達で、最終実証装置「Helix HARUKA」建設を前進 累計調達額は98億円(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000089262.html)（Helical Fusionプレスリリース）
プレスイベント登壇について
2026年4月28日に開催された「Helical Fusion『ヘリックス計画公式パートナー第一弾』発表プレスイベント」の記者会見では、ニチアスより代表取締役社長 亀津 克己が登壇し、本提携に至った背景、両社による協業の方向性、中長期的に目指す事業ビジョン等について説明を行いました。
当日は多数のメディア関係者にご参加いただき、提携の狙いや今後の展開について活発な質疑が交わされました。
2026年4月28日に都内で開催された記者会見に登壇したニチアス株式会社 代表取締役社長 亀津 克己
また、その後行われたHelical Fusion主催の、ヘリックス計画へのパートナー参画を呼びかける対面イベントである「パートナリングイベント」において、ニチアスより執行役員 工業製品事業本部 副本部長 平塚 雅章が登壇し、プレゼン・パネルセッションを通してHelical Fusionとヘリックス計画参画の目的・趣旨を具体的な例とともに紹介しました。
2026年4月28日に都内で開催されたパートナリングイベントに登壇したニチアス株式会社 執行役員 工業製品事業本部 副本部長 平塚 雅章
今後の展望
ニチアスは、Helical Fusionとの資本業務提携を通じて、フュージョンエネルギーにおける競争力強化および新規事業創出を推進してまいります。
今後の取り組みについては、適宜情報を発信してまいります。
ニチアス株式会社について
1896年創業。『「断つ・保つ」(R)の技術で地球の明るい未来に貢献』を企業理念に掲げて今年で創業130周年。現在ではプラント向け工事・販売、工業製品、高機能製品、自動車部品、建材の5事業を展開し、工業プラントや半導体、自動車、建築など多様な産業になくてはならない製品・サービスを提供し続けています。「断つ・保つ」(R)の技術は「シール」「断熱」「防音」「耐火」「耐食」「クリーン」の6つの要素に分類され、安全・省エネ・環境負荷低減に貢献しています。国内の広範な拠点に加えてアジア・欧州・北米などへグローバルに事業を展開。長い歴史で培った技術力と総合的なエンジニアリング力を強みに、持続可能な社会の実現を目指しています。
(本リリースは、5月7日に当社ホームページに公開されています）