食品ベンチャーの完全栄養パン｢BASE｣でカビ騒動
「BASE BREAD」のシナモン、カレー、リッチの一部商品の自主回収を発表した（撮影：梅谷秀司）
“世界初”をうたう「完全栄養パン」に、カビ騒動が起きた。
栄養素を意識した食品「BASE FOOD」シリーズを展開するベースフードは10月24日、パン「BASE BREAD」計76万4581袋を自主回収すると発表した。該当商品はリョーユーパン唐津工場で製造されたもので、製造所固有記号が「＋RA」とあり、賞味期限が一定期間のものが対象だ。
前日23日に一部製造ロットでのカビの多発性を確認し、商品にカビがある場合は交換・返金対応すると発表していたが、自主回収へと対応を広げた格好だ。
ベースフードは「完全栄養食」をうたい、1日に必要な栄養素の1/3がとれる商品を展開。ダイエット需要や健康意識の高まりなどを受けて人気を集めていた。今年7月にはセブン‐イレブンが、前出のBASE BREADの販売エリアを全国に拡大したばかり。ファミリーマートやローソンなど全国のコンビニチェーンの8割で販売されており、今後はドラッグストアやスーパーマーケットなどでの販売拡大も見込んでいた。
ディー・エヌ・エー出身の35歳社長
ベースフードは投資家からも大きな注目を集める、急成長中の食品ベンチャーだ。2022年11月に東証グロース市場に上場したばかり。コンビニのみならず、自社ECを通じて同社製品を購入する定期購読者は20万人超おり、多くのファンを抱える。
ベースフード代表取締役の橋本舜氏。2016年に起業、2022年には東証グロース市場へ上場した。2022年3月撮影（撮影：梅谷秀司）
創業者で代表取締役の橋本舜氏は東京大学卒業後、2012年にディー・エヌ・エーへ入社。2016年にベースフードを設立し、完全栄養のパスタのクラウドファンディングから事業を拡大していった。2019年に発売したBASE BREADのヒットを機に事業拡大が続く。
今後はパン以外の分野でも拡販を見据えていた。現状では売り上げの9割ほどがパンのBASE BREADシリーズだが、今年2月には冷凍食品「BASE FOOD Deliシリーズ」を開始。上場後は開発人員を増強するなどし、新商品の発売やリニューアルなどを積極投下していた。
2022年5月には香港への展開を開始し、BASE BREADはわずか1年半で累計販売数20万袋を突破。つい先日には香港向けに海外初となる公式ECサイトもオープンし、今後は中国本土やアメリカでの拡大も見込んでいた。
コンビニなどの店頭でも「BASE FOOD」の取り扱いが増えている。2022年3月撮影（撮影：梅谷秀司）
橋本氏も事業拡大の手応えを感じていたようで、直近の決算説明会で「今後5年間で売上高を100億円から1000億円にできるのではないか」と語っていた。さらに売上高1兆円を目指すと公言しており、10月13日には業績の上方修正を発表したことなどもあり、市場からの期待も高かった。
直近2023年2月期の売上高は98億円に対し、営業赤字は9億7000万円。今2024年2月期は、売上高171億円、営業赤字4億2700万円を見込む。商品の自主回収により発生する、配送費や返金などの費用は製造委託先からの補償などで一部補填される可能性があるが、会社側は「業績については現在精査中」としている。
カビ発生の原因は包装の破損か
まさに成長期の真っただ中にある同社に起こった「カビパン騒動」。パンに発生したカビは、熱によってフィルム同士を接着させるヒートシールの不良によって、包装が破損し生じたとみられる。
同社は小麦粉などから製造される通常のパンとは異なり、小麦のふすまや米ぬか、大豆など独自の配合を施した原材料でパンを製造している。ただ、原材料そのものには問題がなく、リョーユーパン唐津工場でのみ製造工程上の問題で製造不良が発生しており、現時点では他工場で製造している商品などに影響はないもようだ。
それでも10月16日に818円の最高値を付けた株価は、カビ発生が話題になった10月23日にストップ安の491円へ急降下。翌24日は461円の終値を付けた。
しかし他社の事例を振り返ると、製品不良などによる自主回収は珍しい話ではない。
2023年1月から10月24日までに、カビ発生や温度管理の誤り、包装不良など食品衛生法違反やその恐れで製品の自主回収を行ったケースは279件あった。大手上場企業が自主回収しているケースも多く、ある食品メーカー関係者は「機械の不具合など製造不良はどうしても発生してしまう仕方がないものだ」と語る。
他社でも同様の事例があるため、業績に与える影響が軽微かといえば、そう単純ではない。もっとも懸念されるのは主力シリーズBASE FOODのイメージ悪化だ。
同商品は完全栄養食という健康にいいイメージのもと積極拡販を続けてきた。それだけに健康を害する可能性があるカビが発生したという悪いイメージがつけば一気に購入者が離れていく可能性がある。
イメージ悪化をどう乗り切るか
また、大手食品会社と異なり、ベースフードは完全栄養食のBASE FOODシリーズのみを展開していることも向かい風だ。同社は全商品を、今回カビが発生した「BASE BREAD シナモン」「BASE BREAD カレー」「BASE BREAD リッチ」に近いネーミングで販売している。
パン、パスタ、クッキーなど「BASE」シリーズとしてブランド展開している（撮影：梅谷秀司）
その結果、今回カビが発生した一部工場以外で製造された商品でも悪いイメージがつけば、ブランドが毀損し全商品に影響を与えることになりかねない。さらに、売り上げが減少すれば、コンビニなど小売店で取り扱われなくなる棚落ちにつながるなどの影響も懸念される。そうなれば、急成長にブレーキがかかることは避けられそうにない。
果たして売上高1000億円、その先の1兆円へと未来図を描き続けられるのか。ここまで順風満帆に歩んできたベースフードが正念場を迎えている。
（井上 昌也 ： 東洋経済 記者）
