窮地に立たされたインファンティーノ会長。Ｗ杯期間中に強まった風当たりは、今回の一件でさらに激しさを増した印象だ。(C)REUTERS/AFLO

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　FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長による肝煎りの一大プランが、早くも風前の灯となりつつある。

　英紙『The Times』がすっぱ抜いたのは、FIFAが大会運営会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、男子・女子のワールドカップやクラブワールドカップを実質的に管理するという“売却計画”だ。FIFAは子会社の過半数の株式を保有する一方で、なんと20～30％を民間投資家へ売却するという仰天の内容。FIFA加盟211協会には、約2000万ドル（約33億円）相当の持ち分が割り当てられ、保有することも売却することも可能だとされている。

　驚くべきは、2031年に任期満了となるインファンティーノ会長が、退任後に新会社のトップに就任するという見立てだ。有力投資家候補のひとりには、ドナルド・トランプ米大統領の娘イバンカさんの夫ジャレッド・クシュナー氏の弟、ジョシュア・クシュナー氏の名も挙がるなど、北中米ワールドカップでも物議を醸した両者の蜜月ぶりも垣間見える。

　当然、世界中から批判が相次ぎ、UEFA（欧州サッカー連盟）にAFC（アジアサッカー連盟）、CONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）などが公然と非難を表明。慌てたインファンティーノ会長は「FFEは提案であり、ひとつの選択肢である。これは民主的なプロセス、協議のプロセスであり、何より機会であって義務ではない」と弁明し、かつ「211加盟協会とFIFA理事会の過半数が承認した場合にのみ、FFEはFIFAが所有・管理する子会社となり、FIFAの商業事業と大会運営を一本化する」と説明した。

　一方で「加盟協会への配分は800万ドル増えて2000万ドルになる。さらに各加盟協会は『FIFA Fast Forward Programme』を利用することで追加2000万ドルを受け取る選択肢もあり、次のサイクルでは最大4000万ドルを受け取ることが可能になる」と具体的な数字を並べた。マネーパワーをちらつかせたことで、さらなる非難を浴びる結果となったのだ。

　そして現地７月30日、UEFAは加盟55協会によるオンライン会議を実施し、FIFAに敢然とＮＯを突きつけた。子会社設立計画を論じる緊急ミーティングで、もし計画が実行されれば、UEFA加盟国は「FIFAが主催するワールドカップをボイコットする」という方針を全会一致で採択した。

　UEFAは公式サイトで「55加盟協会を代表する声明」と題されたメッセージを発し、「UEFAおよび55の加盟協会は、一丸となっている。我々は、FIFAがワールドカップおよびその他のFIFA大会の所有権の一部を民間投資家へ譲渡しようとする提案を、全会一致かつ断固として拒否する」と反発。さらに「ワールドカップは売り物ではない」「世界サッカーの管理者としてのFIFAが、その責務を放棄した」「威圧による統治であり、強制そのものである」「外部投資家がFIFA大会の所有権を取得した瞬間、サッカーは永遠に変わってしまう」など語気を強めた。