世界中が疑問を呈す国際サッカー連盟(FIFA)のアメリカ代表FWに対する決定に、アメリカメディアも否定的な見方を示している。

　FIFAはアメリカ代表FWフォラリン・バログンに見込まれていた1試合の出場停止処分に猶予期間を与えることで、事実上の処分解除を決定した。同選手は1日に行った決勝トーナメント1回戦のボスニア・ヘルツェゴビナ戦で退場処分を受けたことにより、6日(日本時間7日)に予定している決勝トーナメント2回戦のベルギー戦は出場停止とみられたが、これが解除された。

　この前代未聞の決定は、各国メディアが大きく反応。さらにアメリカのドナルド・トランプ大統領がFIFAのジャンニ・インファンティーノ会長に直接電話をかけて処分の緩和を求めたとする政治的介入があったと伝えられたことで、FIFAの決定を非難する声が溢れている。

　アメリカ『ESPN』も「FIFAがバログンの処分を免除したことで利益を得る者は誰一人としていない。アメリカ代表チームでさえもだ」と非難。「説明も透明性もないまま行われた介入によって勝利が汚されてまで誰が勝ちたいだろうか」と投げかけた。

　また“C・ロナウドルール”の再来と取り上げるメディアも多い。ポルトガル代表のFWクリスティアーノ・ロナウドは、昨年11月のW杯欧州予選において、肘打ちによる一発退場となった。FIFAの懲罰規定により、肘打ちは最低でも3試合の出場停止とされているが、出場停止は予選1試合のみで、12か月の猶予期間が与えられた。

　これは出場停止が国際親善試合ではなく、W杯などの公式戦でしか消化できないルールがあったことからで、W杯本大会の出場に影響が出ることを配慮しての決定だと非難された。今回も同じく出された猶予期間を与える“超法規的措置”は、今後も懸念を広げることになりそうだ。